5人に1人が自己負担額0円、地域差も大きいか『ゼクシィBaby』出産費用アンケート

2024年3月21日

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区代表取締役社長：北村

吉弘）が企画制作する妊娠・出産情報誌『ゼクシィBaby妊婦のための本』は妊娠・出産・育児について調査、発信しています。今回は「出産費用」について調査しましたので概要をお知らせします。

■出産費用に関するアンケート結果

Q：病院や産院への出産費用の支払いで、出産育児一時金(50万円)を差し引いた「自己負担額」はいくらか？

2023年４月より出産育児一時金が50万円に引き上げられました。今回は、実際に50万円で出産費用をまかなえるか、自己負担はいくらかなど、出産費用の実態についてリサーチしました。

病院への支払いから出産育児一時金50万円を差し引いた自己負担額を調査したところ、出産育児一時金だけで全てまかなえた人が2割。自己負担額のボリュームゾーンは５～10万円という結果になりました。出産育児一時金だけで、出産費用を全て支払うことは難しいようです。自己負担が発生する理由には、分娩費用だけではなく、個室料金や予期せぬ延泊、出産方法の変更などがあります。また、住んでいるエリアや病院によって費用が異なることも。特に東京など大都市で出産した人から、「出産費用がもともと高くて一時金では足りない」という声が目立ちました。実際のママたちの声は次ページにまとめていますので併せてご確認ください。

出産時の自己負担が高額な場合も、妊娠～育児期全体で考えると、クーポンやお祝い金など、独自の出産子育て支援がある自治体も多いので、受け取ることができる補助金やお祝いの制度を確認して、うまく活用してみてはいかがでしょうか。

■自己負担額に関するママたちのコメント

※コメント内容は個人の経験に基づいております

※費用の詳細等は自治体や病院にご確認をお願いします

自己負担：0円

・帝王切開で入院も早めにしたため費用が少し心配でしたが、一時金に収まってびっくり。地方の総合病院だったのもあるが、都心部よりも安くて助かりました。（山梨県）

・ちょうど一時金が上がったタイミングで、病院の出産費用がまだ値段が高くなる前だったので１万円ほど返金がありました。（神奈川県）

自己負担：5万円未満

・平日夕方出産、個室利用なしでもプラマイゼロにならないことに驚き。この他ベビーグッズや薬なども必要なので、出産・育児にはお金がかかると改めて実感。（埼玉県）

・支払ったのは、シャワー・トイレ付きの部屋に変更した差額分くらいだったので助かりました。（長野県）

自己負担：5万円以上10万円未満

・総合病院でほぼ追加費用なしでこの金額でしたが、個室や食事が豪華な産院にしていたら費用はもっと高かったと思います。（神奈川県）