『ローベル』シリーズ「サービス付き高齢者向け住宅（介護付有料老人ホーム）」を福利厚生サービス「福利厚生俱楽部」にて提供開始
『ローベル』シリーズ「サービス付き高齢者向け住宅（介護付有料老人ホーム）」を福利厚生サービス「福利厚生俱楽部」にて提供開始
～介護の悩みを抱える皆さまを福利厚生で支援いたします～ 東京、 埼玉、 千葉、 新潟にて介護付有料老人ホーム等を展開する株式会社
東日本福祉経営サービス（本社：新潟市江南区、 代表取締役 五十嵐 豊）は、 株式会社リロクラブと提携し、 福利厚生サービス 「福利厚生倶楽部」の会員を対象に、
介護施設サービスを提供いたします。
入居等のお問い合わせ・ご相談はこちらから
* 今回の事業提供の背景
近年、 日本の総人口に占める高齢者人口の割合は増加の一途を辿り、 29％を超えています。 （総務省統計局発表、 2021年） また、 2025年には、
高齢者の5人に1人（＝20％）が認知症になるという推計もあります。 つまり、 今後は、 今まで以上に高齢者のケアが求められる時代になっていきます。
他方、 新型コロナウイルスの蔓延による「緊急事態宣言」や「まん延防止等重点措置」の発出により、
この2年余りは外出制限の影響を受けられた方が多くいらっしゃいます。 例えば、
“介護施設の利用を検討されていた方”や“検討のために施設見学を考えていた方”などは、 外出を控えざるを得ず、
ご自宅で大変なご苦労をされていた方も少なくありません。
そこで、 『ローベル』等の介護施設を展開する東日本福祉経営サービスでは、
ご自宅のパソコンやスマートフォンからでも簡単に介護施設の情報収集ができる環境構築を目指し、 「福利厚生俱楽部」への情報掲載を開始いたしました。
本取り組みを通じ、 東日本福祉経営サービスは福利厚生制度や就労環境の向上を目指す全国の企業様を支援することで、
介護の悩みを抱える1人でも多くの方のお役に立ち続けることを、 目指してまいります。
* ローベルとは
ローベルには、 “より良き一日の始まりをお迎えていただきたい”という思いを込めており、 これからの人生を安心して暮らしていただくシニアのための住まいです。
ご入居者様だけでなく、 ご家族様にも安心いただける上質な暮らしを、 ホスピタリティ精神を持つスタッフがサポート致します。
【ローベルシリーズのホームページ】
・ローベル西台 ：
https://www.ej-welfare.jp/laubel-nishidai/
・ローベル西荻窪：
https://www.ej-welfare.jp/laubel-nishiogikubo/
・ローベル上井草：
https://www.ej-welfare.jp/laubel-kamiigusa/
* 運営会社 株式会社 東日本福祉経営サービスについて
東日本福祉経営サービスは、 「ご本人もご家族も幸せになれるような安心して快適な老後生活を提供したい」という想いから、 2002年10月に設立いたしました。
施設を運営する上で、 「心温まる介護」「心豊かな生活」「心からの笑顔」の“3つの心”を常に持ち、 有料老人ホームやグループホーム、
デイサービス等を運営しています。 これからも、 ご入居者様やご家族様、 地域の皆様のために、
また社員全員が働けて良かったと思えるような施設運営を行っていきます。
名 称 ：株式会社 東日本福祉経営サービス
所在地 ：新潟県新潟市江南区下早通柳田2-2-17
東京都中央区日本橋茅場町1-3-9 茅場町MYビル
代表者 ：代表取締役 五十嵐 豊
事業内容：「介護付有料老人ホーム」や「サービス付き高齢者向け住宅」の運営など
* お客さまのお問い合わせ先
【株式会社 東日本福祉経営サービス】
・フリーダイヤル： 0120-652-165（9:00～18:00／365日対応）
・オンラインフォーム（ホームページ）：https://www.ej-welfare.jp/contact/
https://www.ej-welfare.jp/contact/
* リロクラブ・福利厚生倶楽部について
リロクラブは、 1993年に「福利厚生倶楽部」のサービスを開始して以来、
“中小企業にも大企業並みの福利厚生を！”をモットーに世界中の働く人々のくらしを福利厚生サービスで豊かにしてまいりました。 企業の規模にかかわらず、
コスト・パフォーマンスの高い様々なサービスを全国地域格差なく18,200社、 会員数672万人へ提供し、
高い従業員満足度を得ている福利厚生サービスのトップブランドです。 ※1
働き方改革による福利厚生制度への注目の高まりに応えるため、 育児・介護制度の充実や、 内定者の採用に役立つ『内定者福利厚生倶楽部』の提供、
優秀な人材の定着(離職防止)のための支援などに注力しております。 さらに、 ヘルスケアサポート・スポーツジムなどへの利用強化はもちろんのこと、
健康経営(R)※2 の推進支援など、 様々な時代のニーズにお応えできるサービスをご用意。 人事総務・労務担当者の業務負荷軽減を目指すとともに、
従業員エンゲージメントの向上につながるソリューションをお届けいたします。
※1 2022年6月1日現在
※2 「健康経営(R)」は、 NPO法人健康経営研究会の登録商標です