あいちフィナンシャルグループの新入行員に向けて、看護師による教育研修を実施しました

2024年7月11日

「子どもを願うすべての人によりそい

幸せな人生を歩める社会をつくる」をビジョンに掲げ、法人の従業員向け福利厚生や自治体の住民向け支援を行うヘルスケアサポートサービス「ファミワン」

https://famione.com/benefit/

などを展開する株式会社ファミワン（本社：東京都渋谷区、代表取締役：石川勇介）は、2024年4月19日に愛知銀行と中京銀行を傘下に持つ株式会社あいちフィナンシャルグループ（本社：愛知県名古屋市中区、代表取締役社長：伊藤

行記）の新入行員に対し、当社看護師による教育研修を実施いたしました。

▼プレスリリース全文はこちら

https://prtimes.jp/a/?f=d14333-406-d317fbfdfc31ddd5d87b2d8261c7c024.pdf

当社看護師の石橋が講師として、「次世代の健康知識を身につけよう！ーパフォーマンスを高く働くコツー」をテーマに、

ヘルスリテラシー・プレコンセプションケア・不妊治療の3つに焦点

をあて、自分のこととして考えていけるよう、チェックシートなどのワークを取り入れながら講義いたしました。不妊治療の章では、不妊治療について知識と理解を持った上でどのように当事者をサポートできるか、という点も声かけ・コミュニケーションの例を交えながら紹介しています。

新入行員研修は愛知銀行の名古屋駅前ビル多目的ホールにて対面での開催を行い、同時にオンラインで専門家へ無料相談ができる相談チケットもサポートとして提供しました。

* 研修後参加者の声

研修後のアンケートでは、「自分のライフプランについて考え直すきっかけになった。」「自分の健康状態に対して、さらに意識をしていこうと思えたから」などのコメント

もあり、95.6%の方が満足と回答いただきました。

研修の内容が、

今後ご自身のライフイベントとキャリアの両立、同僚や顧客への配慮や対応をするなかで役立つと感じましたか？という設問には、96.5%の方がそう感じると回答

いただきました。

「ライフプランはこのような機会がなければ考えないので良い機会になった。」「知っておくことで、同僚や顧客への配慮ができるようになると思ったため」などの記載もあり、自分自身だけでなく、周囲に対する理解にもつながったことがわかります。

▼研修後アンケートからのコメント（一部抜粋）

・知らなかったプレコンについて詳しく学ぶことが出来た。これからの自分のライフステージ・イベントにとって重要なお話だと思った。

・自分のライフプランを文章で書き出したことが無かったので、実際にイメージすることが出来ました。

・ここからのライフプランを考えるにあたって必ず知っておかなくてはならない知識を身につけることが出来たから。

・自分のライフプランを考えることで、実際にお客さまに対して寄り添うことができるようになると感じたため。

▼研修当日の様子

* 福利厚生サービス「ファミワン」の概要

組織全体の風土づくり × 当事者の個別サポートの二軸でご支援

福利厚生サービス「ファミワン」は、「専門家によるセミナー/研修を通じての従業員のリテラシー向上や社内風土の醸成」、そして「オンライン健康相談による従業員個々のサポート」の両側面から、企業の健康経営や両立支援の促進、女性活躍推進を支援します。

「ファミワン」導入企業の社員/従業員は、オンライン上で時間や場所を選ばず、社外の看護師や心理士、キャリアカウンセラーなどの有資格者に多様なテーマについての相談が可能です。匿名でかつ内容を会社に知られずに相談できる環境を提供することで、心理的安全性を高めるとともに従業員満足度の向上が期待できます。さらに、早期に悩みを相談し自身の身体や心の状態に気づくことで、行動変容を促し、不調を未然に防ぐ効果も期待できます。

また、全従業員を対象に、プロフェッショナル講師陣によるセミナー/研修を提供し、会社全体のリテラシーを高めます。特に女性特有の健康課題に対しては、約7割の女性従業員が上司・周囲の理解を望んでいます*1。管理職や支える側の従業員など、当事者以外へ正しい知識を提供し、理解を促すことで支援の幅の拡大に貢献します。セミナー/研修のテーマは、各社のニーズや課題感に応じてカスタマイズ*2が可能です。

2018年9月より、法人向け福利厚生プログラムの提供を開始。小田急電鉄やTBS厚生会、大成建設などへの福利厚生導入に加えて、ソニー、全日本空輸株式会社（ANA）、伊藤忠労働組合などへもセミナーを提供しています。自治体への提供としても、神奈川県横須賀市をはじめ、長崎県、東京都杉並区、世田谷区、広島県三原市、群馬県邑楽町など、都道府県単位から中核都市、そして数万人規模の市区町村まで幅広く提供を行っております。

※本サービスは医療行為ではないため、診断や処方は行いません。

*1 出所：働く女性のウェルネス向上委員会HPより（東京都実施,2023-5,都内で働く女性3500人＋企業担当者200人へのアンケート調査結果）

不妊治療の基礎知識、卵子凍結などプレコンセプションケアの啓発、月経・ＰＭＳ、更年期などの健康課題、ライフプランや人間関係、メンタルケアまで多彩なテーマに対応