「食品リテールに関する消費者意識調査」小売・飲食店における今後の食品購入での利用意向は、業態ごとに違い
「食品リテールに関する消費者意識調査」小売・飲食店における今後の食品購入での利用意向は、業態ごとに違い
見通しが明るいスーパーマーケットに対して、他業態は軒並み苦戦／テイクアウトやデリバリーは需要が落ち着き、内食とのすみ分けを本格的に考えるタイミングに
共通ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営する株式会社ロイヤリティ マーケティング(本社：東京都渋谷区、 代表取締役社長：長谷川 剛、
以下「LM」)は、 小売店や飲食店における食品購入での利用状況や、
消費者の意識を把握する「食品リテールに関する消費者意識調査」（実施期間：2020年8月28日～9月4日）の結果をご報告いたします。 * ■トピックス
* ＜利用業態：図１.＞
食品の購入で利用している業態を聴取したところ、 内食関連では「スーパーマーケット」94.2%、 「ドラッグストア」80.8%、
「コンビニエンスストア」78.8%、 「100円ショップ／100円ストア」73.3％、 「ネットショッピング」60.3%、 「ディスカウントストア」49.0%、
「食材宅配サービス」13.8%。
中食関連では「店内飲食」54.8%、 「テイクアウト／持ち帰り」44.4%、 「食品デリバリー／出前注文」23.4%となった。
* ＜今後の利用意向：図１.＞
今後利用したい業態は、 内食関連では「スーパーマーケット」79.3%が最も高く、 「ドラッグストア」62.4%、 「コンビニエンスストア」61.2%、
「100円ショップ／100円ストア」56.0％、 「ネットショッピング」48.4%、 「ディスカウントストア」40.2%、
「食材宅配サービス」15.0%と続く。
中食関連では「店内飲食」41.9%、 「テイクアウト／持ち帰り」34.1%、 「食品デリバリー／出前注文」21.1%となった。
図１.
* ＜1年前と比較した利用増減：図２.＞
1年前に比べて利用が増えた業態は「ネットショッピング」「スーパーマーケット」「テイクアウト／持ち帰り」が2割半ばでTOP3。
一方で、利用が減った業態は「店内飲食」が52.2%で突出、
次いで「コンビニエンスストア」「ディスカウントストア」「100円ショップ／100円ストア」が1割半ばで続く。
図２.
* ＜充実させてほしい商品：図３.＞
スーパーマーケットでは「野菜・果物」「肉・魚の加工前生鮮食品」が3割強、 次いで「パン・ベーカリー」「惣菜・サラダ」「弁当類」「冷凍食品」が2割弱で続き、
充実した品揃えへの期待が大きい。
一方で、コンビニエンスストアでは「弁当類」が19.5%と最も高く、 次いで「パン・ベーカリー」15.9%、 「菓子類」14.8%となった。
消費者が業態別に使い分けている様子がうかがえる。
図３.
* ＜テイクアウト／デリバリーへの要望点：図４.＞
「少量から注文できる」57.0%、 「持ち帰りやすい容器の提供」54.6%、 「予約のしやすさ」53.8%、 「低価格商品の充実」48.0%、
「決済方法の充実」47.3%が上位に並び、商品以外にサービス面を重視する傾向がうかがえる。
図４.
＜調査概要＞
調査方法 ： インターネット調査
調査期間 ： 2020年8月28日～9月4日
パネル ： 「Pontaリサーチ」会員（Ponta会員で「Pontaリサーチ」への会員登録をしていただいている方）
調査対象 ： 5,000人
※本調査では、 男性・女性×年代別（20・30・40・50・60代以上）の各10セルで500サンプルずつ均等回収し、
総務省「平成27年国勢調査」に合わせ、 ウエイトバック集計を実施。
※調査結果は小数点第２位を四捨五入しています。
【引用・転載の際のクレジット表記のお願い】
調査結果引用・転載の際は、 “「Pontaリサーチ」調べ”とクレジットを記載していただきますようお願い申し上げます。
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