余命予測で健康づくりを促す「EBHS Lifeレポート」富士通の「セルフケアAI支援サービス」に塔載
～「健康無関心層」の参加率が約３割増加～ エムスリー株式会社（本社： 東京都港区、代表取締役： 谷村
格、以下「エムスリー」）は、疾病の発症前の段階から健康状態を維持することを目的とした取り組み「ホワイト・ジャック・プロジェクト」を推進しています。その第4弾として2022年に提供を開始した、健診結果や生活習慣を元に生活者の余命と健康スコアを予測する健康指標「EBHS
（Evidence Based Health Score）Life：エビスライフ」が、富士通株式会社（本店：神奈川県川崎市、代表取締役社長：時田
隆仁、以下「富士通」）の「セルフケアAI支援サービス』（2024年公開・提供開始）に採用・搭載されることになりましたのでお知らせいたします。■
富士通の「セルフケアAI支援サービス」にEBHSLifeが搭載
富士通の「セルフケアAI支援サービス」は、主に企業や健康保険組合などの団体向けに提供される健康支援サービスです。行動科学的手法IF-THENプランニングと、富士通が独自開発した、行動特性のユーザー分析に基づきメッセージを変えることで習慣化を支援する脱落防止AIによる２段階の仕掛けで、健康維持に欠かせない、一人ひとりに合わせた実行計画とセルフケアの継続をサポートします。
「セルフケアAI支援サービス」の強みである「継続を支援する」機能に、エムスリーが開発した、「EBHS
Life」の「動機付けを支援する」機能を組み合わせることにより、更に多くの生活者の健康づくりの促進を狙います。
■ 個人の動機付けと企業の健康経営を包括的にサポートする「EBHS Life」「EBHS
Life」は、健診結果や生活習慣データを用いて個々の相対的な平均余命を科学的に予測し、健康状態を数値化する新たなアプローチの健康指標スコアです。健康状態をテスト結果のように一意の値を示すことで他者比較を可能にしたほか、そこから予測される余命を明示することで健康への強い動機づけを図ります。
また導入企業には、従業員の結果を集計・分析した「EBHS
Life企業レポート」により、健康経営を推進する有効なアクションプランが提案されます。従来の健康診断分析では難しかった事業所・部署・職位別の比較のほか、労働生産性の改善、ワークエンゲージメントなど、様々な切り口で従業員の健康状況と経営への影響が把握できます。
■ 富士通社内での事前効果検証で、健康無関心層の動機づけに大きく貢献実際に富士通社内で約1,000名を対象に実施した効果検証では、「EBHS
Life」の搭載により健康無関心層の申し込みを約3割増加させることに成功しました。更に、エムスリーがEBHS
Lifeレポート利用者に対して独自に実施した利用者アンケート回答者の80%が、EBHS Lifeレポートを見て「生活習慣を改善しようと思った」と回答*しました。
*調査概要
実施対象：富士通社内検証参加者のうちEBHS Life個人レポートの複数回利用者（うち、アンケート回答者30名）調査期間：2023年9月1日～2023年9月8日
集計対象：設問「EBHS Lifeの感想として、あてはまるものをそれぞれお選びください。
[生活習慣を改善しようと思った]」に「とてもそう思う」または「ややそう思う」と回答した方を対象に集計今後エムスリーでは「EBHS
Life」の他社提供を拡大していく予定です。■ セルフケアAI支援サービス・情報公開日：2024年5月22日・対象：健康保険組合、企業などEBHS
Life公式ホームページ：
https://m3comlp.m3.com/lp/ebhs-life/ebhs-lifeセルフケアAI支援サービスホームページ：
https://www.fujitsu.com/jp/solutions/uom/healthy-living/self-care-ai/■
健康を科学する「ホワイト・ジャック・プロジェクト」
「病気の治療を行うこと」にとどまらず、「病気になることをできるだけ予防する」ことで、エムスリーのミッションをより上流の段階から実現するための取り組み。健診結果や生活習慣を元に生活者の余命と健康スコアを予測する健康指標「EBHS
Life」と健康診断DXツール「ハピネスパートナーズ」を主軸に展開しています。公式ウェブサイト：
https://m3comlp.m3.com/lp/white-jack-project/concept■ エムスリー株式会社
エムスリーは2000年以降創業で最初に日経225銘柄にも選ばれており、国内33万人以上、全世界医師の半数にあたる約650万人の医師が利用するプラットフォームを活用し、日本、世界の医療の変革にチャレンジしています。「インターネットを活用し、健康で楽しく長生きする人を１人でも増やし、不必要な医療コストを１円でも減らすこと」を事業の目的に掲げ、より良い医療の実現に向けて、私たちは努力し続けています。
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