を守るための非常時持ち出し品

2024年1月24日

千葉大学発医療スタートアップ企業である株式会社Smart119（本社：千葉県千葉市、代表取締役社長/CEO：中田孝明）は、災害時の持ち出し品についてのイラストレーションを、本日一般公開しました。「令和6年能登半島地震」では、震災発生から3週間以上の経過があっても、「孤立地域」の解消ができないものでした。これは、半島という地形にもよるものですが、救助と支援が到着する間は、自分自身や家族で備える「自助」、そして地域内では、それぞれが持ち寄り助け合う「互助」が不可欠なものとなります。

自分や家族の命を守るために個人で備えるべき「非常持ち出し品」について、救急集中治療医の見地から親しみやすいマンガで解説します。本資料は学校、企業、公共機関、町内会等で自由に配布・利用していただくことが可能です。

今年１月１日に発生した「令和6年能登半島地震」では、道路の寸断などから、多くの地域が孤立し、救護や支援を得るまでに時間を要しました。平成７年の阪神・淡路大震災、平成23年の東日本大震災、平成28年の熊本地震と、過去に発生した自然災害を鑑みても、その罹災地は広域です。救助が行き渡るまでは、周囲で協力しながら待つことになります。また、ライフラインが停止した中で、避難所生活の長期化が考えられますから、個人で備えることが必要です。災害では、先ず、身の安全を優先した「命を守る」行動が、一人ひとりに求められます。発生後、周辺を確認し、避難所へ可能な限り向かいます。そのために「災害持ち出し品」を用意しておきましょう。

持ち出し品の内容は、保安用品である避難グッズ、救護用品の薬や衛生用品、生活物資のタオルや雨具や衣類、情報収集のためのスマートフォンや予備バッテリー、貴重品、そして食料が挙げられます。また、乳幼児がいる場合には、ミルクや哺乳瓶などが必要です。このような持ち出し品は、背負って両手が使えるリュックなどに収めて、非常時に携行できるようにしましょう。

災害では「自助（一人ひとりの役割）」「共助（地域の役割）」「公助（行政の役割）」の段階があることが周知されています。救護や支援が届くまでの間は、安全な行動と非常時持ち出し品による「自助」が不可欠です。そして「自助」と「公助」の間には、近隣で互いに助け合う「互助」というものあります。一人ひとりが持ち寄る「非常時持ち出し品」は、救助と支援を待つ間に、周囲の人たちと互いに融通し合う「互助」ともなり得ます。

◆テーマ

「最低限これだけ！災害時の非常持ち出し品」

◆解説者

中田孝明

株式会社Smart119 代表取締役

千葉大学大学院医学研究院救急集中治療医学教授

◆監修協力

新井久美子（救急科専門医）

横山達郎（麻酔科/集中治療科専門医）

鈴木正敏（救急救命士）

中山翠

◆印刷用資料ダウンロードリンク