ENGAWA、新潟県・南魚沼市にインフルエンサーひなた氏を招請！「ふるさとワーキングホリデー」を通じたリアルな地域の暮らしを紹介

2023年10月3日

ひなた氏を招請！「ふるさとワーキングホリデー」を通じたリアルな地域の暮らしを紹介

「仕事」×「観光」×「新しい仲間」で地域の日常を知る、新しい大人の夏休みの過ごし方！？ ENGAWA株式会社（読み：エンガワ、代表取締役社長：牛山

隆信、以下「当社」）は、総務省の事業である、「ふるさとワーキングホリデー」のプロモーション施策の一環として、20代・30代に人気のインフルエンサー

ひなた氏を新潟県・南魚沼市に招請。

就業体験を通じて生まれる地域の人や仲間たちとの交流・学びを通じて、地域の日常を体験できる魅力を伝えるYouTubeタイアップ動画を発信しました。

本プロモーションは、20代・30代などの若い世代の「ふるさとワーキングホリデー」への認知拡大を目指し、ターゲット世代から支持される「インフルエンサー」を活用することで、「ふるさとワーキングホリデー」という選択肢をより身近に感じていただくことを目的としています。

今後も当社は「日本の地域の隠れた魅力にスポットライトをあて、価値ある情報を伝える」という志のもと、自治体・地域・企業との連携を進め、YouTubeやSNS・紙媒体など多様な手段で、魅力的な情報の発信活動を推進してまいります。

◆ プロモーションの内容

新潟県南魚沼市でのふるさとワーキングホリデーのリアルな体験をYouTubeにて配信。

古民家旅館「ryugon」での接客や配膳、ベットメイキングなどの就業体験や、現地スタッフ、ふるさとワーキングホリデーで各地から集まった仲間達との交流を通じて、都心とは異なる地域のリアルな日常をお届けします。

◆「ふるさとワーキングホリデー」について

2017年1月より日本国内でスタートした都市部の学生・社会人を対象とし、一定期間の地域での就業、休日の観光を通じて、旅行以上、移住未満の感覚でその地域の日常生活を味わうことができる制度です。

都市部の若者が抱く「地域づくりへの参加がしたい」「地域との交流を深めたい」といった社会・地域貢献への想いや、移住などを考える社会人の想いと、地域の人々の「地域の魅力を伝えたい」「交流人口を増やして地域経済を活性化したい」「多くの人に定住してほしい」というふたつの想いを結ぶことができます。

・ポータルサイト：

・X ：

・Facebook ：

◆ インフルエンサー（YouTuber）

ひなた

明るいキャラクターを活かした動画や、透明感のあるボーイッシュな雰囲気が、女子中高生はもちろん、オトナ女子からの支持も厚い。2018年には「TikTok GALA

in Korea」へ日本代表として参加するなど、多岐に渡り活躍するいま最も注目のクリエイター。

<ひなた氏のコメント>

興味のある仕事を体験できるだけでなく、仲間作りもできる貴重な取り組みだなと感じました。自分の大切な人に心からオススメしたいです！

【YouTube】チャンネル登録者数：31.6万人(2023.9月現在)

【Instagram】フォロワー数：19.1万人(2023.9月現在)

【TikTok】フォロワー数：130万人(2023.9月現在)

・ENGAWAの地域創生プロモーションへの取り組み

国内外へ向けた地域PRに強みを持つ当社は、官公庁・自治体・公共団体と連携し、ふるさとワーキングホリデーを含む地域創生を目的としたイベントの企画・運営、地産品を活用した商品開発、地域事業者のサービス磨き上げなど、その地域独自の魅力を活かした多岐にわたるプロモーションの実績と知見がございます。

◆ プロモーション実績の一例

・「Feel Japan」開催レポート（23年3月開催）

海外顧客獲得を狙うメーカーと海外バイヤー・インフルエンサーの商談機会を創出するPRマッチングイベントを開催。ブースを設置して各社商品を紹介しながら、おもてなし精神あふれる商品を海外バイヤー・インフルエンサーの方々に直接体験・認知していただくことで、効率的な商談機会提供の場となりました。

・「ツナゲナイト」イベントレポート（23年6月開催）

「複住スタイル」が、都市部の地域暮らしに関心のある20代・30代を対象に地方移住・多拠点居住・ワーケーションをより身近な選択肢として捉えてもらうイベントとして開催。イベントには、実際の移住ロールモデル、羽舞咲氏や移住受け入れに積極的な自治体の方を招請し、その隠れた魅力をお伝えいただきました。

■ ENGAWA株式会社

日本の価値ある対象を世界の人々に最適に伝え、多くの外国人と日本人が共感し、感動するシーンを創出し続けるマーケティング会社。1970年の発行から53年の歴史を持つ英字メディア「Tokyo

Weekender」の運営、外国人KOL・インフルエンサーマーケティング、日本の魅力ある商品・サービスを発信するOMOTENASHI

Selectionの運営など、海外・インバウンドに向けたコミュニケーション支援を行っています。

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