2月22日「猫の日」はSNSで盛り上がる?! 「猫に関する意識調査」結果発表
～猫の安全や命を守る取り組みを知っている人は約4割～ 産経新聞社は、 2月22日「猫の日」を前に「ペットについてのアンケート」と題して、
猫に関する意識調査を実施しました。 今回は、 2021年2月12日から17日までの6日間、 当社が運営する会員サイト「産経iD」の登録者を対象におこない、
猫の日の認知度、 当日実施したいこと、 猫の安全や命を守る取り組みなどについて調査しました。 猫絵作家・画家、
くまくら珠美さんデザインの猫トートバッグ（産経iDで限定販売中）
猫絵作家・画家、 くまくら珠美さんデザインの猫トートバッグ（産経iDで限定販売中）
■猫：調査結果
『猫の日』という記念日を知っている人が約5割
「日本では2月22日が『猫の日』だということを知っていますか」という質問に対し、 32.9％の人が「知っている」と答えました。 また、
今年の猫の日にしてみたいことを尋ねたところ、 約6割が回答、 「猫の写真・動画・イラストをSNSに投稿する」（33.7％）、
「猫の映像を動画サイトで見る」（12.5％）、 「猫が出演するテレビ番組を見る」（11.2％）の順となりました。
その他の自由回答として、 「飼い猫に特別なおやつを与える（30代男性）」、 「亡くなった猫にお供えをする（50代男性）」がありました。
「動物病院に行く」（0.7％）など、 飼っているペットのケアをし、 普段以上に愛情を注ぐ日としたいようです。
『猫バンバン』、 『地域猫』ともに知っている人は約4割
猫の安全や命を守る取り組みとして、
「冬に車に乗る前にボンネット周辺をバンバン叩くことで猫の事故を防ぐ『猫バンバン』という取り組みを知っていますか」という質問に対し、
40.7％の人が「知っている」と答えました。
同様に、 「飼い主のいない猫に不妊去勢手術を行ない、 地域住民がルールに基づき飼育管理する『地域猫活動』を知っていますか」という質問に対し、
43.5％の人が「知っている」と答えました。
回答者の猫に対する好き嫌い、 犬猫飼育状況別にみると、 猫を飼っている人の認知率は高く、 全体数字を押し上げています。 取り組みの認知率を上げるためには、
犬猫を飼ったことがない人へのさらなる啓蒙活動が必要なようです。
「猫がモチーフとなっている食べ物やグッズ」を購入しない人が約7割
「どのくらいの頻度で猫がモチーフとなっている食べ物やグッズを購入しますか（自宅用、 贈答用いずれも含む）」の質問に対し、
「ほとんど購入しない」が最も多く68.6％、 「年に1回程度」が7.9％、 「半年に1回程度」が7.2％となりました。
猫が好きと回答した人をみても、 同様に「ほとんど購入しない」が50.9％と、 最も多い結果となりました。
【調査概要】
調査名：猫に関する意識調査
調査対象：産経iD会員 有効回答 4448人
調査期間：2021年2月12日～17日
調査方法：インターネット調査
■回答者詳細
性別：男（n=2522）56.7％女（n=1914）43.0％その他（n=12）0.3％
年代：19歳以下（n=13）0.3％、 20～29歳（n=88）2.0％、 30～39歳（n=242）5.4％、 40～49歳（n=602）13.5％、
50～59歳（n=1295）29.1％、 60～69歳（n=1314）29.5％、 70～79歳（n=756）17.0％、 80歳以上（n=138）3.1％
居住地：北海道、 青森県、 岩手県、 宮城県、 秋田県、 山形県、 福島県、 埼玉県、 千葉県、 東京都、 神奈川県、 茨城県、 栃木県、 群馬県、 山梨県、
長野県、 新潟県、 富山県、 石川県、 福井県、 岐阜県、 静岡県、 愛知県、 三重県、 滋賀県、 京都府、 大阪府、 兵庫県、 奈良県、 和歌山県、 鳥取県、
島根県、 岡山県、 広島県、 山口県、 徳島県、 香川県、 愛媛県、 高知県、 福岡県、 佐賀県、 長崎県、 熊本県、 大分県、 宮崎県、 鹿児島県、 沖縄県
住居形態：一戸建て（持ち家）、 一戸建て（借家）、 分譲マンション、 賃貸マンション、 アパート、 社宅・寮、 その他
同居人数：1人暮らし、 2人、 3人、 4人、 5人以上
【お客様からのお問い合わせ先】
産経新聞社新プロジェクト本部
電話：03-3231-3333メール： [email protected]
【調査実施機関】
調査の実施は、 産経新聞社が昨秋設立したマーケティングの新会社「産経リサーチ＆データ」が担当しました。
■産経リサーチ＆データ
設立：令和2年（2020年）10月1日 ※11月2日より業務開始
代表者：代表取締役社長 栗本洋
所在地：東京都千代田区大手町1丁目7番2号 東京サンケイビル9階
業務内容：
（1）企業・自治体のアンケート調査・市場調査・広報
（2）産経iDを利用した各種サービスの展開および各社IDとの連携
（3）コールセンター及び各種事務局運営業務などのBPOサービス
（4）商品開発の支援や誘客・集客のコンサルタント
（5）通販事業