OTBグループ2020年度決算。「メゾン マルジェラ」売上高は20％増、「ディーゼル」牽引のオンライン事業は26％伸長
オムニチャネルMOONプラットフォームの立ち上げがオンライン事業好調の要因 世界的に厳しい社会・経済情勢の中、
OTBグループ（「ディーゼル（Diesel）」「メゾン マルジェラ（Maison
Margiela）」「マルニ（Marni）」「ヴィクター＆ロルフ（Viktor&Rolf）」「アミリ（Amiri）」「スタッフ インターナショナル（Staff
International）」「ブレイブ キッド（Brave Kid）」は、 2020年度決算において、 特別な、
そして目覚ましい成果を上げることができました。 2020年度、 OTBは長期戦略ビジョンに基づき、 緊急事態にいち早く対応するとともに、
さまざまな重要な構造改革や主要プロジェクトの実施を致しました。 これにより、 新型コロナウイルス感染拡大の影響を最小限に食い止め、
グループの柱となる安定性及び堅実性といった、 基盤強化を果たしました。
2019年度、 グループの連結総売上高は6.5%増でしたが、 2020年度は前年比14%減の13億1,700万ユーロ、
連結純売上高は12億3,800万ユーロとなりました。 そんな中、 メゾン マルジェラの売上高は前年度比20％増となり、 全地域、
また全チャンネルにおいて成長を果たしました。
グループレベルでは、 オンライン事業の直販チャネルが26%以上伸長いたしました。 最も目覚ましい成果を上げたのはディーゼルです。
オムニチャネルMOONプラットフォームの立ち上げが好調の要因となりました。 このプラットフォームは、
スムーズなデジタル・ショッピング体験を顧客1人1人に合わせ、 包括的に提供するもので、 直販チャネルのeコマースは、
売上全体の13.3%を占めるまでに成長しました（昨年度は7.9%）。 現在オンラインチャネルは、 間接販売チャネルを含めると、
ディーゼルの総事業の24%以上を占めるに至りました。
売上確保の為の対策に加え、 コロナ禍を切り抜けるため緊急事態の初期に設置した内部タスクフォース「War Room（戦略本部）」が示したもう1つの重要な施策は、
効率性改善への注力でした。 新型コロナの経済的影響を最小限に抑えるため、 単発の対策をいくつか講じましたが、 何よりも、
既に予定していた構造改革のスケジュールを前倒ししたことが、 将来に大きなプラスの影響をもたらすものとなると考えております。
中でも最も重要なのはデジタル・トランスフォーメーション（DX）プロジェクトであり、 さまざまなグループの製造過程や活動に、
新たな技術や革新的なソリューションを活用し、 組織全体の大胆な発想の転換を促すこととなりました。 社会や環境問題に関する活動、
責任ある製品イノベーションに対するグループのサステナビリティ計画の立ち上げといった重要な取り組みにも着手いたしました。
サステナビリティに関する当グループの総合的なアプローチには、 組織のさまざまなレベルで社内研修を行い、 サプライチェーンを支援することが含まれます。
製品のパフォーマンスや気候変動への公約から、 社会経済的な問題やサーキュラー・エコノミー（循環型経済）に至るまで、
サステナビリティのあらゆる側面について啓蒙するためです。
OTBはグループのコアバリューに則り、 従業員、 顧客、 サプライヤーという3つの戦略的資産を支援するアプローチを採用いたしました。
サプライヤーに対しては既存義務事項をすべて履行し、 グループとの取り組みパートナーであるあらゆる生産業者にC.A.S.H.プログラムの対象を拡大いたしました。
2013年に策定されたこのプログラムは、 最高のサプライヤーに対する与信供与を促進することで、 メイド・イン・イタリー製品のサプライチェーンを支援しております。
2020年を通し、 こうした厳しい責務を課してきたことに加え、 2019年に実施した投資の増加と、
特に2020年上半期の新型コロナによる影響があったにもかかわらず、 グループの2020年度のネットフィナンシャルポジションは、 IFRS第16号の影響を除き、
引き続き良好であり、 2019年の1億2,400万ユーロを5,000万ユーロ上回る1億7,500万ユーロに達しました。
またグループのEBITDAは1億7,600万ユーロとなり、 EBITは2,110万ユーロの特別引当金を計上し、
1,350万ユーロとなりました（前年度は1,770万ユーロ）。 これら特別引当金を除けば、 2020年度のEBITは3,460万ユーロとなります。
2020年、 OTBは市場での地位を強化し、 強固な資本構成を確立しながら、 ネットファイナンシャルポジションをも改善いたしました。 その結果、
当グループは計画通りの成長目標を達成し、 今後は市場への新規投資を通じ、 現在の業領域のさらなる拡大を目指してまいります。
