ソフトあたりめフライ『いか天大王』 家飲み普及により年間出荷数量新記録260万袋超達成
家飲み普及により年間出荷数量新記録260万袋超達成 「日経ＰＯＳセレクション2020売上Ｎｏ．１」に選出 関西を中心に、 おつまみ、
珍味などの食品製造販売を行っている株式会社マルエス（本社：大阪府堺市 社長：田中 稔朗）は、
ソフトあたりめフライ『いか天大王（75ｇ）』の2020年度年間出荷数量で新記録となる260万袋超えを達成、
合わせて「日経POSセレクション2020の売上No.１（※１）」に選出いただきましたことをお知らせいたします。 ソフトあたりめフライ「いか天大王」 内容量：75ｇ 希望小売価格：400円（税別） するめの胴部分のみを肉厚に伸ばし、
薄い衣でフライしております。
しっかりとしたするめの旨み・歯ごたえの贅沢な本格いかフライです。
キャノーラ油100%でフライ
ソフトあたりめフライ「いか天大王」 内容量：75ｇ 希望小売価格：400円（税別） するめの胴部分のみを肉厚に伸ばし、 薄い衣でフライしております。
しっかりとしたするめの旨み・歯ごたえの贅沢な本格いかフライです。 キャノーラ油100%でフライ
小袋タイプ（食べ切りサイズ） 内容量：42ｇ 希望小売価格：250円（税別）気軽に楽しんでいただけるように小袋タイプを製造。
ちょうど食べ切れるサイズに仕上げました。
小袋タイプ（食べ切りサイズ） 内容量：42ｇ 希望小売価格：250円（税別）気軽に楽しんでいただけるように小袋タイプを製造。
ちょうど食べ切れるサイズに仕上げました。
2020年度はコロナ禍により、 当社事業と直結する飲食を取り巻く環境は、 大きく変化を迫られる時代となりました。 当社では、 80以上の企業、 メディア、
団体が参加し協力した、 世の中を元気にするキャンペーン「#イマデキ（※２）」に参加。 今お客様に何ができるかを考え、
安心快適に家の中でも飲酒・食事ができるよう、 主力商品であるおつまみ、 珍味の生産拡大を進め、
「家飲み」「オンライン飲み会」の普及に微力ながら貢献して参りました。 その結果として、 今回の年間出荷数量新記録達成に繋がったと考えております。
マルエスでは今後も、 市場環境の急速な変化に対応、 企業スローガンである「おいしかったの笑顔が好き」を実践し、 美味しいこだわりのおつまみ、
珍味を提供してまいります。
※１ 「日経POSセレクション」は、 日経POS情報を使用して、
日経新聞社が作成する約2000の商品分類（カテゴリ）内で分類売り上げ1位の商品や売り上げ伸び率が高い商品を取り上げます。
「売上No.1」は全国のスーパーマーケット、 コンビニエンスストア等から収集した販売実績データ（日経POS情報）を基に、
年間の来店客千人当たり金額で分類内1位の商品を選出するものです。
※２「＃イマデキ」とは、 新型コロナウィルスによって世の中が厳しい状況であっても、
一人ひとりがその時々の「今だからこそできる取り組み」＝「＃イマデキ」を見つけ、 前向きな気持ちで毎日を過ごせるようになってほしい。 そんな願いを込めて、
業種の壁を越え、 さまざまな企業とメディアがひとつになり、 関西からスタートした世の中を元気にするキャンペーン。
■ ソフトあたりめフライ「いか天大王」（徳用タイプ）前年同期出荷数比較
コロナ禍以前の2019年秋とコロナ禍の2020年秋を比較したところ出荷数17.5％増となりました。
■ ソフトあたりめフライ「いか天大王」商品概要
その他、 関連商品として、 小袋タイプを5つセットにした「いか天大王 5袋入ビッグパック」、 国産するめを使い、
口溶けの良い衣でフライしたワンランク上の「【こだわりプレミアム】やわらかいか天大王」、 ピリッと辛口の味付けの「辛口いか天大王」など、
バリエーション豊かにご用意しております。
マルエスのホームページショッピング 「おつまみカフェ」：
■参考資料： 「家飲み」「オンライン飲み会」に関する調査結果
出典： 楽天インサイト株式会社「コロナ禍における食生活に関する調査」
調査期間：2021 年 2 月 16 日（火）から 2 月 18 日（木）
対象：全国20～69歳の男女 1,000人
コロナ禍における食生活の変化について「外での飲み会の機会が減った」と回答した人が半数以上
コロナ禍においての食生活関連の変化について聞いたところ、 「自宅外での飲み会の機会が減った」ことに対して「あてはまる（「とてもあてはまる」、
「ややあてはまる」の合計値）」（51.8％）が半数を超え、
「あてはまらない（「全くあてはまらない」「あまりあてはまらない」の合計値）」（29.6％）を上回る結果となった。
「オンライン飲み会」の参加経験者は約 2 割。
良かった点の 1 位は「遠方の相手とも食事しながら交流ができる」こと
約 2 割の人で「スーパーマーケットや食品店などでの食料品購入費用」が増加。
4割以上が「外食における飲食費用」が減ったと回答。
