婦人科・小児科オンライン「子どもの病気、妊娠、出産に関する疑問が解決できている」住民を2.1倍に
【厚労省科研費研究で実証】産婦人科・小児科オンライン「子どもの病気、妊娠、出産に関する疑問が解決できている」住民を2.1倍に 株式会社Kids Public
（東京都千代田区
代表：橋本直也）は2020年6月1日より山口県長門市および美祢市において山口県立総合医療センターへき地医療支援部が厚生労働省科学研究費研究として実施した「へき地における小児科、
産婦人科領域の遠隔健康医療相談実証」に、 「産婦人科オンライン」「小児科オンライン」の提供を行なっていました。 255名が参加した本介入研究の結果、
産婦人科・小児科オンラインを自治体に導入することで子どもの病気、 妊娠、 出産に関する疑問が解決できている住民の割合が2.1倍になることが実証されました。
■介入研究「へき地における小児科、 産婦人科領域の遠隔健康医療相談実証」
＜対象者＞
2020年6-12月に実施された長門市および美祢市の妊娠後期面談、 赤ちゃん訪問、 1歳6か月児健康診査、 3歳児健康診査を受けた母親を対象者としました。
対照群と介入群を下記のように設定し、 結果を比較しました。
・対照群（「産婦人科・小児科オンライン」の無料利用不可）：2020 年 6-8 月に上記健診を受けた母親
・介入群（「産婦人科・小児科オンライン」の無料利用可能）：2020 年 9-12 月に上記健診を受けた母親
＜結果のまとめ＞
対照群174名、 介入群81名に関して参加後4か月半後*に実施した事後アンケートの結果を解析**したところ、
「産婦人科・小児科オンライン」の無料利用という介入が、 対照に比べ「そう思う」と回答した人を何倍増やしたかの値 (PRR)が下表の結果となり、小児科医、
産婦人科医、 助産師を身近に感じる住民の割合を1.5-1.7倍にさせ、子どもの病気、 子育て、 妊娠経過、 出産
に関する疑問を十分に解決できていると感じる住民の割合を2.1倍にさせたことが示されました。 （表1）
*4か月半は全体の平均値。 4-7か月の幅あり
**結果変数を事後アンケート回答における「そう思う」とそれ以外の二値変数とし、 両群での背景因子の影響を考慮するため、
事前アンケートの結果などを調整した多重ロジスティック回帰分析を実施表1, 事後アンケートの「そう思う」という回答への介入の影響
表1, 事後アンケートの「そう思う」という回答への介入の影響
＜補足データ＞
事前・事後アンケートの各設問に対して「そう思う」と回答した参加者の割合は対照群および介入群において下記の通りでした。 小児科医、 産婦人科医、
助産師を身近に感じる割合は、 対照群では事前から事後で低下し、 介入群では上昇したことが示されました。 また、 疑問を十分に解決できていると感じる割合も、
対照群では事前から事後で低下し、 介入群では上昇しました。表2, 事前・事後アンケート回答結果
表2, 事前・事後アンケート回答結果
＜備考＞
本研究は、 山口県立総合医療センターが厚生労働省科学研究費研究として実施し、 産婦人科、
小児科領域の専門家へのアクセス格差是正に対するオンライン医療相談の効果検証を行うにあたり、 業務委託契約を結んだ弊社が産婦人科、
小児科に特化したオンライン医療相談である「産婦人科オンライン」「小児科オンライン」の提供という形で研究協力を行いました。
研究開始時のプレスリリース：
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000068.000019477.html
■研究結果の考察
本研究の強みは、 介入研究というデザインで実施できたことです。 このことで、
「産婦人科オンライン」・「小児科オンライン」の無料利用という介入の効果を因果関係に言及した上で評価することができました。 今回の結果より、
産婦人科・小児科オンラインを自治体に導入することは、 子どもの病気、 妊娠、
出産に関する疑問が解決できている住民の割合を2.1倍にするということが実証されました。 本研究の対照群と介入群はランダムに割り付けられたわけではないため、
最低限評価すべき背景因子は考慮しましたが、 全てを網羅できていない点が本研究の限界です。
■研究責任者 山口県立総合医療センター へき地医療支援部 原田 昌範先生 コメント
山口県のへき地では、 医師の偏在が顕著であり、 特に小児科・産婦人科へのアクセスの地域格差は喫緊の課題です。 このたび、
厚生労働省科学研究費による研究（へき地のオンライン診療）に、 Kids Public様にご協力いただきました。 へき地に暮らす方の「子どもの病気、 妊娠、
出産に関する不安など」について、 「オンライン健康医療相談」により安心を届けられることが分かりました。 コロナ禍でさらに地域格差が拡大しています。
へき地医療の格差是正のために「オンライン健康医療相談」のさらなる充実を期待しています。
■Kids Public代表 小児科医 橋本直也 コメント
日本において産婦人科医、 小児科医、 助産師へのアクセスの地域格差は大きな問題です。 こうした専門家へのアクセス格差があることで、 妊娠、 出産、 子育て、
子どもの病気に関する不安解消状況に地域格差が生まれる可能性があります。 弊社は、 妊娠、 出産、 子育てにおいて誰も孤立しない社会を作る、
という目標のもと事業を運営して参りました。 今回の介入研究でその効果が実証されたことは、 これまでの取り組みが間違っていなかったという確証となりました。
今回の結果を自信に、 さらに「産婦人科オンライン」「小児科オンライン」の社会実装を進めて参ります。
■ スマホで相談「産婦人科オンライン」「小児科オンライン」
産婦人科オンライン（
https://obstetrics.jp）・小児科オンライン（
https://syounika.jp）が提供するサービスは下記の通りです。
毎日24時間メッセージを送れる一問一答形式のサービス「いつでも相談」
平日の18時～22時の間、 10分間の予約制で産婦人科医、 小児科医、 助産師に相談できる「夜間相談」
公式LINEアカウントやメールマガジンでの医療記事「産婦人科オンラインジャーナル」「小児科オンラインジャーナル」の定期配信
相談サービスでは下記など保護者自身の心身の悩みから子どもの健康・子育ての悩みまで幅広い相談に専門家が対応します。 * 妊娠中の食事や服薬について教えて欲しい。
* 子どもの湿疹が続いている。
家でできるケアは？
* うまく授乳ができず、
乳腺炎になってしまった。 対応を相談したい。
※本サービスは遠隔健康医療相談サービスであり、 医療行為ではありません。 診断や薬の処方はできません。
これからも、 「産婦人科オンライン」及び「小児科オンライン」は、 スマートフォンから産婦人科医、 小児科医、 助産師に気軽に相談できる環境を作り、 妊娠、
出産、 子育て、 子どもの病気に関する専門家へのアクセス格差是正に貢献できるよう、 自治体との連携を進めて参ります。
■お問い合わせ先
株式会社Kids Public
所在地：東京都千代田区神田小川町1-8-14 神田新宮嶋ビル4階
TEL：03-4405-9862
E-Mail：[email protected]
設立日：2015年12月28日
代表者：代表取締役社長 橋本 直也（小児科医）
事業内容：「子育てにおいて誰も孤立しない社会の実現」を理念として、 インターネットを通じて子どもの健康や子育てに寄り添う。
遠隔健康医療相談サービス「産婦人科オンライン」（https://obstetrics.jp
）「小児科オンライン」（
）及び医療メディア「産婦人科オンラインジャーナル」（
https://journal.obstetrics.jp/）「小児科オンラインジャーナル」（