日本調剤 オンライン薬局サービス「NiCOMS」がさらに使いやすくなりました 2022年4月の診療報酬改定に対応してWEBから新規登録が可能に、予約作成時の薬局検索機能も追加
2022年4月の診療報酬改定に対応してWEBから新規登録が可能に、予約作成時の薬局検索機能も追加 日本調剤 ニュースリリース
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、 代表取締役社長：三津原 庸介、 以下「日本調剤」）は、
自社開発のオンライン服薬指導システム「日本調剤 オンライン薬局サービス NiCOMS」（以下、 「NiCOMS」）に本日より、
WEB上からの新規登録を可能とする機能と、 ご予約時にご希望の薬局を検索する機能を追加し、 さらに使いやすくなったことをお知らせいたします。
■背景2022年4月より、 どなたでも「オンライン服薬指導」を選択可能に～
2020年4月に新型コロナウイルス感染拡大防止のため、 流行期間中に限った特例的措置として規制が緩和*され、
全ての疾患を対象にオンラインでの服薬指導が実施可能となりましたが、 この特例的措置が2022年4月1日の診療報酬改定により、 恒常的な法律となりました。
対面で診療を受けた場合でもオンライン服薬指導によるお薬の受け取りを選択できるようになったため、 薬剤師に相談の上、
患者さまご自身がお薬の受け取り方を選択することが可能です。
こうした背景を受け、 患者さまの利便性向上のため、 NiCOMSの機能追加をいたしました。
■WEB上から新規登録が可能に
NiCOMSログイン画面に新規アカウント作成リンクを追加いたしました。 これまで日本調剤の薬局をご利用されたことがない方でも、 WEB上から新規登録の上、
オンライン服薬指導を選択いただくことが可能です。
■予約作成時の薬局検索機能を追加
一度NiCOMSのご登録をいただければ、 日本調剤のお好きな薬局を選択してご予約いただけます。 位置情報からお近くの薬局を検索いただくことも可能です。現在地情報やフリーワードで検索して予約する薬局を検索して選択
現在地情報やフリーワードで検索して予約する薬局を検索して選択
以前にご利用いただいた薬局をオンラインMY薬局に登録しておけば、
簡単に薬局選択が可能
以前にご利用いただいた薬局をオンラインMY薬局に登録しておけば、 簡単に薬局選択が可能
日本調剤では、 今後もシステム開発のノウハウを生かして患者さまの利便性向上を図るとともに、 良質な医療サービスの提供を通して社会に貢献してまいります。
■日本調剤 オンライン薬局サービス「NiCOMS」について
NiCOMSは、 オンライン服薬指導が実施可能となった2020年9月1日に合わせて自社開発した、 無料でご利用いただけるオンライン服薬指導システムです。
予約機能、 ビデオ通話機能、 お支払い機能を備え、 全国の日本調剤の薬局で運用しています。
NiCOMS公式サイト
詳しいNiCOMSのご利用方法はこちらからご覧いただけます
https://nicoms.nicho.co.jp/guide/
* 2020年４月10日付で厚生労働省より発出された通知に基づく時限的・特例的措置
https://www.mhlw.go.jp/content/000620995.pdf
■本取り組みの該当する日本調剤グループのマテリアリティ
日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、 また、 事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、
マテリアリティを特定しています。 日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/
【日本調剤グループについて】
https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、 すべての人の「生きる」に向き合う、 という揺るぎない使命のもと、 調剤薬局事業を中核に、 医薬品製造販売事業、 医療従事者派遣・紹介事業、
情報提供・コンサルティング事業を展開する、 多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。
医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、 すべての人の「生きる」に貢献してまいります。
【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、 一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、 調剤薬局展開を積極的に行っています。
現在では、 全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、 日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。 また、
ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、 早くからICT投資を積極的に進めており、
超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL：03-6810-0826 FAX：03-3201-1510
E-Mail：[email protected]