FTSE Blossom Japan Sector Relative Index構成銘柄に選定
Sector Relative Index構成銘柄に選定 キリンホールディングス株式会社（社長 磯崎功典）はこの度FTSE Blossom Japan
Sector Relative Indexの構成銘柄となりました。 また、 協和キリン株式会社（社長 宮本昌志）も本インデックスの構成銘柄となりました。
グローバルインデックスプロバイダーであるFTSE Russellにより構築されたFTSE Blossom Japan Sector Relative
Indexは、 各セクターにおいて相対的に、 環境、 社会、 ガバナンス(ESG)の対応に優れた日本企業のパフ オーマンスを反映するインデックスで、
セクター・ニュートラルとなるよう設計されています。 また低炭素経済への移行を促進するため、 特に温室効果ガス排出量の多い企業については、
TPI※1経営品質スコアにより改善の取り組みが評価される企業のみを組み入れています。
※1：Transition Pathway Initiativeの略。 低炭素経済への移行に対する企業の準備状況を評価し、
気候変動への取り組みを支援するために2017年に英国のアセットオーナーの主導により設立されたイニシアチブ。
また本インデックスについて、 企業の気候変動リスクや機会に対する経営姿勢を評価した点などがポイントとなり、
年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）が新たなESG総合指数として採用したことを発表しました。
キリンホールディングスは、 長期経営構想（KV2027）で「食から医にわたる領域で価値を創造し、 世界のCSV先進企業となる」ことを目指しています。
2017年12月には日本の食品業界で初めて、 気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）の提言に賛同し、
2020年2月にはシナリオ分析の結果を反映した「キリングループ環境ビジョン2050」を策定・公開しました。
事業を通じた社会課題の解決と持続的成長を目指しCSV経営を推進してきた結果として、
当社はGPIFが採用する国内株式を対象とするESG指数※2すべてに組み込まれております。 また2022年3月には、
GPIFが国内株式の運用を委託している運用機関に依頼した「優れたTCFD開示」の選定において、 最も多い8機関から高い評価を得て選定されました。
※2：GPIFが採用する国内株式を対象とするESG指数：「FTSE Blossom Japan Index」、
「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数」、 「S&P/JPX カーボン・エフィシェント 指数」、 「MSCI日本株女性活躍指数(愛称「WIN」)」
今後も社会と企業のレジリエンス強化へ向けた環境ビジョンの達成に向け、 脱炭素社会をリードするとともに、
自社の枠組みを超えて社会にポジティブなインパクトを与えることができるように取り組んでいきます。
<参考>
・年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）による関連リリース
https://www.gpif.go.jp/esg-stw/20220330_esg_adopt_jp.pdf
・FTSE Blossom Japan Sector Relative Index