名古屋市立大学と慢性疼痛等の機能性疾患患者向けの治療用アプリの共同開発を開始
公立大学法人名古屋市立大学と「機能性疾患を対象とした治療用アプリの開発」として慢性疼痛等の機能性疾患に関する共同研究契約を締結しました 当社は、
公立大学法人名古屋市立大学((以下、
「名古屋市立大学」))と「機能性疾患を対象とした治療用アプリの開発」として慢性疼痛等の機能性疾患に関する共同研究契約を締結しましたのでお知らせいたします。
機能性疾患は、 症状の訴えや傷つき、 障害の程度が確認できる組織障害の程度に比して大きいという特徴を有する症候群であり、 代表的なものとしては、
特定の原因がなく、 痛みが慢性的に続く「慢性疼痛」やお腹の痛みや調子が悪く、 それと関連して便秘や下痢などが続く「過敏性腸症候群」などがあります。
これらは複数の病態が併存することが多く、 直接的な問題解決が困難な状況に直面することが多いと言われています。
機能性疾患の代表例でもある慢性疼痛については、 日本では成人の4.4人に1人が慢性的な痛みを持っており、 そのうち約半数は5年以上継続していると言われています。
しかしながら、 慢性疼痛の治療は難しく、 約7割の患者さんは「痛み」が適切にコントロールされていないとの報告もあり、 患者さんの満足度は低く、
痛みはあるが通院を中断しているのも多いのが現状です。 また、 持続的な痛みがあることで、 抑うつや不安を引き起こし、
日常の活動を妨げる可能性も指摘されています。 痛みのことばかり意識して不活発になり、 引きこもりに陥ったり、 場合によっては、
心理的および社会的障害が重度であるために、 社会的な機能をほぼ失ってしまうこともあります。
慢性疼痛のような機能性疾患においては、 急性痛に有効な一般的な薬物療法が奏功しないことも多く、 標準治療が確立されていない疾患もあります。 近年、
そのような疾患における心理・社会的因子の影響が注目されており、
それらに踏み込んでいく心理療法やリハビリテーションなど多方面からのアプローチが必要と言われています。 また、 様々な研究報告において、
アクセプタンスコミットメントセラピー(以下、 「ACT」)をはじめとする新世代の認知行動療法の有効性が示唆されており、
心理社会的要因を考慮した集学的治療が必要であることも示唆されています。 ACTは、 心理的苦痛への対応を改善すべく発展してきた治療法であり、
機能性疾患の中でも特に慢性疼痛に対して治療エビデンスが高い基準に達しているとされています。
名古屋市立大学においては、 これまで機能性疾患に対してACTを用いた治療プログラムを提供すると同時に、
体系化されたノウハウを広める形での人材育成(「文部科学省課題解決型高度医療人材養成プログラム 慢性疼痛患者の生きる力を支える人材育成」)にも取り組んできました。
そこで得られた知見と当社が培ってきた治療用アプリの特許技術および開発ノウハウを組み合わせ、 名古屋市立大学と当社は、
慢性疼痛をはじめとする機能性疾患に悩まれる患者さんを対象とした治療用アプリ開発に向けた研究を共同で推進して参ります。
<サスメド株式会社について>
サスメド株式会社は、 デジタル医療を推進する研究開発型企業です。 臨床開発支援システムのほか、 医療用アプリ開発の汎用プラットフォーム、
不眠症治療用アプリ開発及びAI自動分析システムの提供を行っています。 ブロックチェーン技術の医療応用や医療用アプリについての各種特許を取得するなど、
技術に立脚しデジタル医療を推進しています。
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<本件に関するお問い合わせ先>
サスメド株式会社
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