SuperCity/SmartCity KANSAI 2022に出展します
2022に出展します TANOTECH株式会社（代表取締役：三田村勉、
本社：神奈川県平塚市／以下「当社」）が開発する「非接触・非装着型モーショントレーニングツールTANO」をSuperCity/SmartCity KANSAI
2022に出展しますのでお知らせいたします。
* 開催趣旨
昨今、 様々なデータを分野横断的に収集・整理し提供する「データ連携基盤」を軸に、 地域住民等に多様なサービスを提供し、
住民福祉・利便性向上を図る最先端都市『スーパーシティ構想』の検討が進められています。 次世代モビリティサービスやICT活用等、
これらの先進的技術をまちづくりに取り入れたモデル都市の構築に向けた検討を進める全国各自治体地域が増えつつある中、
スーパーシティ・スマートシティ市場は国内外を含め、 急速に拡大しています。
JTBコミュニケーションデザインは、 「2025年 大阪・関西万博」を契機に、 最先端技術のショーケースとなる“OSAKA”から、
国内外におけるスーパーシティ・スマートシティの機運醸成と経済活性化・都市の魅力向上の実現を目指すことを目的に、 「Super City /Smart City
KANSAI～未来都市のスマート化 EXPO ＆ カンファレンス」を開催いたします。
（引用元：
https://www.supercitysmartcity.com/purpose.html）
当社は大阪商工会議所の協力の下、 リアル展に「TANO」を出展いたします。 課題解決型の共創システムであるTANOは、 自治体の教育や福祉、
医療の解決への糸口となります。
本システムを機に、 産官学連携だけでなく国内外を含めた連携ソリューションをテクノロジーやサービスと共に作り上げていくことができます。
是非この機会にご体験ください。
皆様のご来場をお待ちしております。
・大阪商工会議所
・Team TANO共同企業体[TANOTECH・レノボジャパン合同会社]は、
『いのち輝く未来社会をめざすビジョンにおける「10歳若返り」プロジェクト』の最優秀提案事業者として選ばれました。
https://www.pref.osaka.lg.jp/kikaku_keikaku/inochi_v/10_project.html
* 開催概要
名称 ：Super City / Smart City KANSAI 2022～未来都市のスマート化 EXPO ＆ カンファレンス～
開催日：2022年7月7日（木）、 8日（金）
会場 ：グランフロント大阪 コングレコンベンションセンター
公式HP：https://www.supercitysmartcity.com/
https://www.supercitysmartcity.com/
※来場には事前登録が必要です。 詳しくは上記HPからご確認ください。 * TANOとは
「TANO」は世界7か国で利用されている、 センサーを使った非接触・非装着型のモーショントレーニングツールです。
利用者が楽しく、 スタッフが楽になれるようにと願いが込められたシステムとなっており、 センサーの前に立つだけで骨格を読み取り、
体をコントローラー代わりにして様々なトレーニングを行う事ができるシステムです。
国内外の高齢者福祉施設から放課後等デイサービス、 病院、 商業施設等、 多くの環境で利用されており、
運動（リハビリ）/レクリエーション/測定等のコンテンツが180種類以上内蔵されています。
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* 会社情報
会社名 TANOTECH株式会社
住所 神奈川県平塚市宮の前1-4 パーレン平塚ビル5F
連絡先 TEL： 0463-73-5490 E-Mail：[email protected]
HP
代表者 代表取締役 三田村 勉
主な事業 TANOの開発・及び国内・海外販売
所属 大阪商工会議所/平塚商工会議所/JETROメンバーズ
TANOTECHは、 笑顔の環境づくりのため、 世界規模での社会福祉教育のプラットフォーム共創をめざします。
受賞・認定 ・アジア健康長寿イノベーション賞2021 国内最優秀事例採択
・JETRO「新輸出大国コンソーシアム」採択企業
・経産省 はばたく中小企業・小規模事業者300社2020 選定企業
・かわさき基準2016 認定商品
・RE-CAREWARDヘルステック部門 銅賞
・福祉用具情報システムTAISコード・TAIS:01681 – 000005
・公募型さがみロボット特区採択商品
・先進的IoTプロジェクト採択商品
・大阪健康寿命延伸産業創出プラットフォーム
・大阪府知事賞モデル機器
・大阪府10歳若返り実践モデル事業
・JETRO日本老齢産業企業名鑑掲載機器
・厚労省 介護ロボットの開発と普及2021、 2017、 2016掲載
・厚労省 介護ロボット導入事例2017掲載
・厚労省 介護ロボットのニーズシーズ事業28P掲載
・天津国家運動商品監督検査センター認定機器