看護師の63%が夏期休暇を取得
看護師の夏期休暇取得について実態調査 レバレジーズメディカルケア株式会社が運営する、 看護業界に特化した人材サービス『看護のお仕事』(
看護師227人を対象に「夏期休暇取得の実態調査」を実施しました。
全文はこちらからご覧いただけます。
https://kango-oshigoto.jp/media/article/32040/
<調査サマリー> 1. 約6割の看護師が夏期休暇を「取得できた(できる)」と回答
2. 看護師の夏期休暇の取得日数は「3~4日」が29.6%と最多
3. 夏期休暇を取得できない・希望の日程で取れない理由は「休暇制度」と「人手不足」
4. 4割の看護師が、 新型コロナ感染拡大(第7波)は夏期休暇取得に「影響があった」
1.約6割の看護師が夏期休暇を「取得できた(できる)」と回答
「2022年は夏期休暇を取得できるか(できそうか)」という質問に、
約6割の看護師が「取得できる」「おそらく取得できる」「連休ではないが取得できる」と回答しています。
2.看護師の夏期休暇の取得日数は「3~4日」が29.6%と最多
夏期休暇の取得月では、 世間一般でも休みの取得が多い「8月」が最も多い結果となりました。
夏期休暇取得日数については、 「3~4日(29.6%)」が最も多い結果となりました。 病棟勤務の場合は、 休日シフトや有給などを調整して取得したり、
クリニックであれば休診日に合わせて前後で取得したりと、 1週間以上の休みを取得できているケースも見受けられます。
「希望の日程で夏期休暇が取得できたか」の質問では、 約8割の看護師が希望の日程で「取得できた」と回答しています。
一方「希望に日程ではなかった」と回答した人は約24%と、 4人に1人は希望の日程ではない結果となりました。
3.夏期休暇を取得できない・希望の日程で取れない理由は「休暇制度」と「人手不足」
夏期休暇は取得できたものの「希望の日程ではなかった」と回答した人の理由は、
「休暇日程が固定されているため(休診など)(24.2%)」と「勤務先の都合で休みの日程を決められた(21.2%)」が二大理由として突出しています。
中には「師長(上司)の判断で日程をが決まった」などの回答も多く見られました。
「夏期休暇を取得できない」理由は、 「そもそも夏期休暇制度がない(61.3%)」という回答が最も多く、
次に医療現場で慢性化している「人手不足(18.8%)」と続きます。
「夏期休暇や休暇について今後改善してほしいこと」では、 取得できた人・できなかった人に関わらず、
看護師の4割以上が「人員の増強」を求めていることがわかりました。
4.4割の看護師が、 新型コロナ感染拡大(第7波)は夏期休暇取得に「影響があった」
約4割の看護師が、 新型コロナウイルス感染拡大の影響が夏期休暇に影響していると回答しました。
新型コロナウイルス感染症の流行以前から看護師や医療現場全体で問題視されている「人手不足」や「休みづらさ」が、 コロナ禍でより拍車がかかり、
今年の第7波によって看護師の夏期休暇にも影響を与えたと考えられます。
■まとめ
慢性的な業界の人員不足に加え、 長引くコロナ禍においても、 看護師の半数以上が夏期休暇を取得できており、
休暇における十分な取得日数と希望の日程が実現しています。 その一方で、 取得できなかった看護師においては現場に「制度が無い」ことが問題であることもわかりました。
また、 取得できた看護師においても「人員の増強」が促進されれば、 より希望の日程や日数で気兼ねなく取得できることも見受けられます。
感染患者・スタッフ感染者の増加の際の対応や、 濃厚接触者となった場合の出勤停止日数の見直しといった対応が、 今後の看護師の休暇取得状況にも影響を及ぼしそうです。
<調査概要>
調査主体:レバレジーズ株式会社
調査対象:看護師227名
集計期間:2022年8月3日~2022年8月8日
調査方法:Webアンケート調査
有効回答数:227名
「看護のお仕事」( https://kango-oshigoto.jp/
看護のお仕事は、 2009年より開始した看護業界に特化した人材紹介・派遣サービスです。 「職場のリアルがわかる転職」をモットーに、
事業所訪問を通して収集した病院情報の提供や面接対策など手厚いフォロー体制で全国の看護師の転職を強力にサポート。 看護師の長期就業を目指し、
入職前後のフォローを担当する専任チームを設置しています。 看護紹介は47都道府県、 看護派遣は1都2府11県に対応し、 月間ユーザー数は25万人にのぼります。
Leverages Group
社会の課題を解決し関係者全員の幸福を追求し続けることをミッションに、
インターネットメディア・人材・システムエンジニアリング・M&A・不動産の領域で国や業界をまたいだ問題解決を行なっています。 2005年に創業以来、
黒字経営を継続し2021年度は年商649億を突破しました。 各分野のスペシャリストが集うオールインハウスの組織構成と、 業界を絞らないポートフォリオ経営で、
時代を代表するグローバル企業を目指します。
本社所在地 : 〒150-6190 東京都渋谷区渋谷2-24-12
渋谷スクランブルスクエア24階 25階
代表取締役: 岩槻知秀
資本金 : 5,000万円
設立 : 2005年4月
事業内容 : 自社メディア事業、 人材関連事業、 システムエンジニアリング事業
M&Aコンサルティング事業/ ASP/SaaS/クラウド関連事業
URL :
ディスカッション
コメント一覧
まだ、コメントがありません