~アデランス産学連携~「第60回日本癌治療学会学術集会」にてアデランスブースを出展
開催期間:2022年10月20日(木)~22日(土) 毛髪・美容・健康のウェルネス事業をグローバル展開する株式会社アデランス(本社:東京都新宿区、
代表取締役社長 津村 佳宏)は、
「第60回日本癌治療学会学術集会」(期間:2022年10月20日(木)~22日(土)会場:神戸コンベンションセンター/兵庫県神戸市)にて当社の医療事業に関連した取り組みを紹介することを目的に昨年に引き続き2年連続でアデランスブースを出展致します。
JIS規格に適合した医療用ウィッグ「TEAM Rafra(チーム・ラフラ)」をはじめ、 様々な外見ケア商品を展示します。 第60回を迎える今回は、
群馬大学大学院医学系研究科 総合外科学講座 肝胆膵外科分野 教授の調 憲先生が会長を務められ、
「信頼と絆に基づくがん医療のこれから」をテーマに学術集会が行われます。 日本において癌が死因の第一位となっており、
癌診療に関わる唯一かつ最大の横断的学会である日本癌治療学会の重要性が高まっています。 当社は2006年の大阪大学との寄附講座開設を皮切りに、 大分大学、
東京工業大学などと産学連携による共同研究を幅広く行っています。 この産学連携による成果を来場される会員の医療者等へ広くご説明することは、
当社のCSR活動(企業の社会的責任)であると考えております。
当社ブースでは2015年4月に制定された医療用ウィッグのJIS規格(規格番号:JIS S9623)に適合した、 当社の医療用ウィッグ「TEAM
Rafra」の展示をはじめ、 頭皮用ローション「HairRepro MEDIα(へアリプロ メディアルファ)」、 脱毛時用帽子、
ネイルケア商品といった患者様の外見をケアする商品を展示します。 他にも、 昨今の衛生管理に対する意識の高まりを受け、
光触媒コーティングスプレー「Hikarium Air iProtector(ヒカリウム エア アイプロテクター)」など多様な商品をご覧いただけます。
企業展示ブース(イメージ)
企業展示ブース(イメージ)
HairRepro MEDIα(左)Hikarium Air iProtector(右)
HairRepro MEDIα(左)Hikarium Air iProtector(右)
■出展概要
学会名称 :第60回日本癌治療学会学術集会
会期 :2022年10月20日(木)~22日(土)の3日間
会場 :神戸コンベンションセンター(兵庫県神戸市)
※WEB 配信とのハイブリッド開催
<アデランスのCSR活動の一例>
■患者さまに安心してご使用いただくための医療用ウィッグの開発
2013年に医療用ウィッグのJIS規格化に向けてJIS原案作成委員会が発足。 当社社員も委員として医療用ウィッグのJIS規格化に向けて全面的にサポートを行い、
2015年に医療用ウィッグについてJIS規格が制定(規格番号:JIS S9623)されました。 現在は、
日本毛髪工業協同組合がJIS規格に適合すると認めたウィッグに対しては「医療用ウィッグ」として右記のマークの使用が許可されています。日本毛髪工業協同組合が認証する JIS製品規格マークです。
日本毛髪工業協同組合が認証する JIS製品規格マークです。
当社では引き続き、 患者さまや医療関係者さまの立場に立って、 種々お役に立てるよう、 医療用ウィッグの更なる品質の向上に取り組んでまいります。
https://www.aderans.co.jp/medicare/
■病院内ヘアサロンの展開
当社は2002年より、 病院内にヘアサロンを開設しています。 2022年9月末現在では、 国内に35店舗の病院内ヘアサロンを展開しております。
抗がん剤の影響などによる脱毛に悩む方々の脱毛に関するご相談対応をはじめ、 ウィッグの提供からアフターケア、 理美容技術サービス、 メイク・ネイルのご相談など、
患者さまの生活を支援する外見ケアをワンストップで提供しています。 また、 療養中の患者様だけでなく、 そのご家族、
病院職員などの皆様にもご利用いただいております。
■アデランスのCSR活動について
アデランスグループのCSR活動は、 「社会的価値を持った活動」をさらに深め、 広げていくことで、 お客様や社会からの信頼に基づいた、
健全で永続的な企業成長を目指すものです。 こうした活動を「事業と一体化した価値創造型CSR」として進めています。
株式会社アデランスは持続可能な 開発目標(SDGs)を支援しています。
株式会社アデランスは持続可能な 開発目標(SDGs)を支援しています。
■アデランスのSDGsに対する取り組み
アデランスグループは、 グローバルに事業を展開する企業として、 SDGsで掲げられる、 世界が直面するさまざまな課題と真摯に向き合い、
事業を通じた社会課題の解決を図ることで、 持続可能な社会の実現に寄与し、 持続的な成長を目指していきます。
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