ゴーゴーカレー、海外進出を加速 インドネシアに11店舗目
インドネシアに11店舗目 株式会社ゴーゴーカレーグループ（本社：石川県金沢市、CEO兼代表取締役社長：西畑誠、以下
ゴーゴーカレー）は、4月5日にインドネシアの首都ジャカルタ郊外のバンドン州南タンゲラン市に、 国内11店舗目となる新規出店を発表しました。
コロナ禍以降、アジアでは若者を中心に「食の国際化」が進み、ヘルシーで美味しい日本食への人気が高まっています。規制解除後、経済活動が再開し、もともと人気があった日本食の需要が回復してきたことで、
中断していた海外進出を再び活発化させる日本企業も多くなってきました。23年に農林水産省が発表した
海外における日本食レストラン数は全世界で18万7000店で、21年の前回調査と比べて約2割増加、10年前の5万5000店から3倍以上になり、東南アジア諸国ではインドネシア4000店、タイ5330店、マレーシア1890店に増えました（※1）
ゴーゴーカレーは2013年にインドネシアに初進出しましたが一年で撤退し、22年12月にジャカルタ南郊のショッピングモール「リビング・ワールド・アラム・ストゥラ」
に再上陸し、1店舗目を再オープンしました。その後、23年に6店舗をジャカルタや東ジャワ州スラバヤ市
、バリ州デンパサール市に、24年にバンドン州やジャカルタ周辺で4店舗を出店しています。
昨年、経営体制を刷新したゴーゴーカレーはグローバル戦略を本格始動しており、現在は米国に8店舗、インドネシアに11店舗を展開しています。世界の伝統料理の第一位に日本のカレーが選ばれるなど、数年前から英国では日本のカツカレーが人気で、欧州やアジアでも日本を代表する料理として広がりつつあります（※2）
* ゴーゴーカレー海外事業本部田中智也事業本部長は、「インドネシアでの需要に手応えを感じ、出店を加速させています。インドネシアは、人口が世界4位（約2億7750人※3）、約5割が30歳未満という人口年齢が若い国
です。国民の約90%はイスラム教徒なので豚肉は食べません。現地の食文化にあわせてローカライズしながら、日本で提供しているゴーゴーカレーと同じ味の商品開発をしているので、幅広い客層に人気を得ています。地元のパートナー企業と協力しながら市場を開拓して、インドネシアで金沢カレーのブームを牽引したい」と述べています。
また、ゴーゴーカレーは、昨年フランスで開催された日本カルチャーの祭典「Japan Expo」や、3月に行われたアジア最大の食の展示会「FOODEX
JAPAN」に出展しました。田中は、「海外展開のためには、イベント出展でブランド認知を上げながら、市場調査をし、有力な現地パートナーの獲得も模索しています」と述べています。ゴーゴーカレーは、4月に東京ビッグサイトで行われる業務用食の見本市
である「ファベックス」 に出展するほか、今後は海外の食に関連するイベントにも積極的に参加していく予定です。
* 【参照】ゴーゴーカレーグループ海外店舗
https://www.gogocurry.com/shop/index.html
※1 出典：農林水産省「海外における日本食レストラン数の調査結果」（令和5年）
https://www.maff.go.jp/j/press/yusyutu_kokusai/kikaku/231013_12.html
※2 出典：TasteAtlas「Best Dishes of the World in 2022」
https://twitter.com/TasteAtlas/status/1606269629571035136
※3 出典：国連人口基金（UNFPA）「世界人口白書2023」
https://tokyo.unfpa.org/ja/SWOP
【株式会社ゴーゴーカレーグループ】
2003年に創業、04年に1号店を東京・新宿に開き、「金沢カレーブーム」の火付け役となる。05年に金沢本店
、07年に海外初進出となる米ニューヨークのタイムズスクエアに出店。2017年から事業承継型M＆Aに力を入れ、金沢の老舗インドカレー店「ホットハウス」や19年に金沢カレーの元祖「ターバンカレー」の運営を引き継ぐ。23年1月に本社を東京から金沢に移転、3月に大手IT（情報技術）企業出身の西畑誠がCEO兼代表取締役社長に就任。ゴーゴーカレーグループは「世界一のカレー専門商社」を目指して、国内外に約100店舗を展開。