イケア、家族の「平等な家での暮らし」を考える動画を公開

2024年3月8日

「より快適な毎日を、より多くの方々に」をビジョンとするスウェーデン発祥のホームファニッシングカンパニー

イケアの日本法人イケア・ジャパン株式会社（本社：千葉県船橋市、代表取締役社長兼Chief Sustainability

Officer：ペトラ・ファーレ）は、国際女性デーに寄せて、2024年3月8日（金）に「平等な家での暮らし」をテーマとした動画を、イケア・ジャパン

ウェブサイト（誰もが平等に暮らせる毎日を）および各公式SNSアカウントを通して公開します。

※誰もが平等に暮らせる毎日を：

https://www.ikea.com/jp/ja/this-is-ikea/about-us/equality-at-home-and-work-pub2f94be30

イケアは、「イクオリティ（平等）・ダイバーシティ（多様性）・インクルージョン（多様性の受け入れ）」の推進に取り組んでおり、社会の平等・公平は、家での暮らしから始まると考えています。すべての人が、自分らしく健康に幸せに暮らせる、そんな社会の実現に思いを寄せて、動画では、「平等な家での暮らし」を楽しむ2組の家族を紹介しています。

共に考え、家族で育む「育児・家事・キャリア」

1組目はイラストエッセイストの犬山紙子さんとミュージシャンで漫画家の劔樹人さん。お二人は家事・育児の分担について、「睡眠がきちんととれているか」「自分の時間がとれているか」「お互いの育児・家事、外での仕事の時間が同じぐらいになっているか」を考え、相手の状況を常に確認しながら調整しているとのこと。また、平等な家での暮らしには、都度言葉で伝えていくことが大切、そして時には「第三者の力を借りることも大切なので、おすすめします」と語っています。

[]

[]犬山紙子さん・劔樹人さん（動画：

https://youtu.be/j5AM7xrj_QM）

2組目は、イケア・ジャパンのコワーカー（従業員）家族、手嶋早苗さんと手嶋優作さん。イケアで働きながらお互いの育児・家事・キャリアをサポートしている点について、「お父さん、お母さんといった役割の固定概念をなくすこと」が家の中の平等につながったと語っています。また、「相手を思いやること。よく話し合うこと」と、コミュニケーションの大切さも伝えています。

[]

[]手嶋早苗さん・手嶋優作さん (動画：

https://youtu.be/DujWnRFomtk)

試行錯誤しながらも、よりよい家族の関係性や暮らしを楽しむ2組の家族が語る言葉が、多くの人にとって、平等な家での暮らしを実現するヒントになることを願っています。

まだまだ遠い「平等な家での暮らし」、家の中のジェンダーギャップ

イケアが毎年世界38カ国37,000人以上を対象に実施している調査「Life at Home Report

2023」では、日本の家庭において、同居人より自分のほうが家事をやっていると回答したのは男性４％・女性38％という結果になりました。グローバルの平均値（男性14%・女性34%）とは隔たりが見られ、近年家事をする男性が増えたとはいえ、まだ日本においては埋まらない家での暮らしのジェンダーギャップがあると言えます。

日本人が理想の家に求めることを質問したところ、「リラックス・くつろぎ（52%、グローバル平均：43%）」と「本当の自分でいられる（42%、グローバル平均：36%）」の2点が、高いニーズとなっていますが、仕事と家事・育児をこなしながら、家の中で自分らしくいられるくつろぎを手に入れるためには、今一度「家での暮らしの平等」について考え、家族と話し合うことが大切なのかもしれません。

Life at Home Report 2023（ウェブサイト）：

https://www.ikea.com/jp/ja/life-at-home/

イケア・ジャパンは、家での平等の実現にむけて、これからも取り組みを推進していきます。その一環として今後、政府機関、企業、専門家などのあらゆるステークホルダーとワーキンググループをつくり勉強会を開催し、この課題に対しての解決策となる鍵をみつけ、社会に大きなインパクトをもたらすことができればと考えております。

男性が育休を取得しやすい職場に

平等な家での暮らしを考えるにあたって、出産後の女性の負担を軽減し、家庭の一人ひとりが家事や育児に関われる機会が得られ、家族の大切な思い出をつくる点では、男性の育児参加を促進する育児休暇取得の推進が必要です。イケア・ジャパンでは子育てをするコワーカーに「配偶者（パートナー）が出産したときの特別休暇」

を設けており、コワーカーは産前または産後に15日間の有給休暇を取ることができます。

2023年度、イケア・ジャパンの特別休暇と法定育児休業のどちらか一方または両方を取得した割合は96%、法定育児休業の取得率は63％でした。2022年10月の法改正により出生時育児休業（産後パパ育休）制度が新設され、また分割して取得できるようになったこともあり、取得へのハードル下がったこともありますが、育休取得を応援する職場の雰囲気づくりを行うと共に、一緒に働くコワーカーが安心できる環境づくりも大切です。

イケア・ジャパンで社内アンケートを実施したところ、取得者は、育休取得を後押しするチームの応援があり取得できたと回答しています。また、一緒に働くコワーカー達の間では、チーム体制の変化によって「働き方の最適化にチャレンジできた」「一人ひとりがリーダーシップを持ってお互いをサポートできた」といった自身やチームの成長がみられた一方、「コミュニケーション不足によるタスクの増加」や「繁忙期に重なる可能性」などに対する不安の声もありました。今後も、育休制度を取得したいコワーカーと、一緒に働くコワーカーが安心できるさらなる環境づくりを推進します。