コーセー、CDPより「気候変動」と「水セキュリティ」2分野で最高評価「Aリスト」に2年連続で選定 ～「気候変動」は4年連続、「水セキュリティ」は2年連続～
株式会社コーセー（本社：東京都中央区、代表取締役社長：小林
一俊）は、このたび、国際的な非政府組織（NGO）であるCDPが実施した「気候変動」及び「水セキュリティ」対応に関する調査において、透明性とパフォーマンスにおけるリーダーシップが認められ、2分野で2023年度の「Aリスト企業」に2年連続で選定されました。
1991年より「美しい知恵
人へ、地球へ。」をコーポレートメッセージとして発信している当社グループは、中長期ビジョン「VISION2026」において、3つの基盤戦略のひとつに「バリューチェーン全体にわたるサステナビリティ戦略の推進」を掲げています。これに連動し、グループ全体のサステナビリティ戦略と2030年までの目標をまとめた、「コーセー
サステナビリティ
プラン（※１）」を策定しました。当社グループは、気候変動・水資源・森林資源などの環境課題への対応は「事業成長」と「持続可能な社会の実現」の両立を図るために、欠かすことのできない重要な経営課題のひとつとして捉えています。
（※１）コーセーサステナビリティプラン
https://corp.kose.co.jp/ja/sustainability/plan/pdf/20210430.pdf
当社グループは、「コーセー サステナビリティ
プラン」の中で事業活動全体での環境負荷低減をテーマに掲げ、全社グループで取り組みを推進しています。脱炭素社会の実現にむけて、SBT（※2）など脱炭素に向かう国際イニシアチブへの参画や、TCFD（※3）の枠組みに沿った気候変動リスク・機会に関する情報開示やガバナンス体制の構築など、積極的に取り組んでいます。
そして、2030年までのCO2排出量削減目標に加え、2040年カーボンニュートラル、2050年ネットゼロの目標を掲げ、低炭素移行計画（※4）に基づきCO2削減の取り組みを推進しています。その一環として、国内の主要な生産拠点である群馬工場、狭山工場において再生可能エネルギーの導入、及び商品についてはCO2排出量の可視化のためカーボンフットプリントの算定を実施し、バリューチェーン全体の削減を目指しています。また、化粧品製造には欠かすことのできない水の有効活用のために、工場での水使用量の削減や水の再利用の促進及び新技術の開発等で水資源の保全を積極的に推進しています。
（※2）パリ協定が目指す「世界の平均気温の上昇を、産業革命前と比べて1.5℃未満に抑える」という目標に向けた科学的根拠に基づく削減のシナリオと整合した温室効果ガス排出削減目標。
（※3）TCFD：Task Force on Climate-related Financial
Disclosuresの略。金融安定理事会(FSB)により設置されたタスクフォース。
（※4）低炭素移行計画
https://corp.kose.co.jp/ja/sustainability/environment/actionplan/
今後も当社グループは、誰もが安心して暮らせる健やかな地球の未来を実現するために、あらゆるステークホルダーと連携して、気候変動問題・水資源保護・森林保全をはじめとする社会的課題に貢献する独自のサステナビリティ活動をグループ全体で推進していきます。
* CDP（シー・ディー・ピー）
CDP
は、企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体です。2000年の設立以来、CDPは資本市場と企業の購買力を活用することで、企業が環境影響を開示し、温室効果ガスを削減し、水資源や森林を保護することを促進する取組みを先導してきました。2023年には、世界の時価総額の3分の2に相当する23,000社以上、そして1,100以上の自治体を含む、世界中の24,000を超える組織が
CDP の質問書を通じて環境情報を開示しました。CDP
はTCFDに完全に準拠した質問書に基づく世界最大の環境データベースを有し、CDPスコアはネットゼロ、持続可能でレジリエントな経済を構築するために投資や調達の意思決定に広く活用されています。
■CDPウェブサイト
* サステナビリティに対する当社の取り組み
■コーセー 企業情報サイト 「サステナビリティ」
https://corp.kose.co.jp/ja/sustainability/