フォーシスアンドカンパニーのグループ会社であるMontessori Learning Technology（株)が日本の福祉事業の第一人者、藤田英明率いる（株)日本厚生事業団と業務提携へ

2024年4月3日

Technology（株)が日本の福祉事業の第一人者、藤田英明率いる（株)日本厚生事業団と業務提携へ

今後全国におけるモンテッソーリ教育の普及拡大に向け、基本方針を合意。

株式会社フォーシスアンドカンパニーのグループ会社であるMontessori Learning

Technology株式会社（以下MLT）は、株式会社日本厚生事業団（代表：藤田英明）と業務提携し、幼児教育の業務拡大をしていくことを基本合意いたしました。30年来の実績を持つ日本で最も歴史のあるモンテッソーリ教育を実施するMLTのノウハウと、障がい者グループホームや介護を始めとした福祉施設展開数日本一を誇る日本厚生事業団間の連携を通じ、日本全国にモンテッソーリ教育を普及させ、優秀な人材の育成に貢献することを目指します。

RED Bambini Montessori International School

モンテッソーリ教育では、個々の子供の発達段階や興味に合わせた教育を重視しています。この個別のアプローチは、子供たちが自己尊重を持ち、自ら学ぶ能力を育むのに役立っています。

100年以上の歴史を持つモンテッソーリ教育は、これまでも多くの成功者を育ててきましたが、現在マーク・ザッカーバーグやビル・ゲイツを始めとした数々の大手企業創業者に再評価されており、多くの有力者がモンテッソーリ教育を導入した教育施設を開設しています。また、これまでの特に普及が進んでいたアメリカやヨーロッパだけでなく、アジアやアフリカなどの地域でも人気が高まっています。

MLTと日本厚生事業団は、日本の教育を根本から変革させるという共通のミッションを掲げ、2社間の連携を通じ、日本全国にモンテッソーリ教育を導入した幼児教育を普及させ、日本から世界で活躍する優秀な人材の育成に貢献することを目指します。

まずは国内の幼児教育から着手し、その後、就学児向けのアフタースクールや6歳以上のスクールなども視野に入れて展開する予定で、日本の人的資本の底上げにより、海外に負けないギフテッドの育成に力を入れていく方針です。

現在、世界においては、イーロンマスク・ジェフベゾス・Google社もモンテッソーリ教育のスクールを作り、日本のGDPを抜いたドイツでも普及が進んでいる。教師間ネットワークからの情報では、中国もモンテッソーリの普及を進めているようで、ギフテッドの育成がこれから世界中で盛んになっていくと予測されます。

日本もこれに先駆けて普及させていかなければならないと、両団体は考えています。

2社は、当面の目標は国内100箇所に施設展開することとし、その記念すべき１箇所目を日本厚生事業団にてローンチすることを合意いたしました。その後、日本厚生事業団の展開戦略を元に、全国展開をさらに加速させる方針です。

モンテッソーリ教育とは

医師であり教育家であったマリア・モンテッソーリ博⼠が考案した教育法です。

「自立していて、有能で、責任感と他人への思いやりがあり、生涯学び続ける姿勢を持った人間を育てる」ことを目的とし、モンテッソーリは子どもを科学的に観察し、独特の体系を持つ教具を開発するなどして教育法を確立していきました。その教育法の確かさは、現代の大脳生理学、心理学、教育学などの面からも証明され、100年以上経った今でも世界中で支持されています。

歩くことを教えなくても、歩こうとしたり、積極的に環境に関わりながら様々な事柄を吸収していったりする姿は、子ども自身が自立に向かって、成長・発達していこうとする姿のあらわれといえます。この内在する力が存分に発揮できる環境と、自由が保障された中で、子どもは自発的に活動を繰り返しながら成長していきます。一方的な価値観で親の考えや理想を押し付けるのではなく、子供の中に既にあるギフトを育んでいきます。

モンテッソーリ教育は数多くの著名人が受けています。日本では藤井聡太名人や、世界ではマーク・ザッカーバーグ、ジェフ・ベゾス、ラリー・ペイジ、セルゲイ・ブリン、ビル・ゲイツといった、GAFAMと呼ばれる巨大IT企業群の創業者などが幼いころにモンテッソーリ教育を受けて育ちました。

興味を持ったことには、カリキュラムに関係なく徹底的に追及させられる環境の中で、テクノロジー、ファイナンス、モラル、自分への理解を幼少期に身に着けさせることができていれば、その先の義務教育の中でも、必要な知識を自分で考え選び取っていく力が身につくことでしょう。

こういったモンテッソーリ教育のメソッドが、障がい者の自立においても一定の効果があることが認められており、日本厚生事業団が所有する障害福祉事業のノウハウを活かしながら、新たな幼児教育の価値を創出してまいります。

Montessori Learning Technology株式会社について