日本調剤、「FINDAT」を活用したフォーミュラリー作成ワークショップの開催に協力～自施設でのフォーミュラリー運用の一助に～
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日本調剤株式会社 プレスリリース：2024年11月20日
日本調剤、「FINDAT」を活用したフォーミュラリー作成ワークショップの開催に協力～自施設でのフォーミュラリー運用の一助に～ 日本調剤株式会社 ニュースリリース
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都港区芝、代表取締役社長：笠井
直人、以下「日本調剤」）は、第45回日本臨床薬理学会学術総会にて、医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT（ファインダット）」を活用したフォーミュラリー作成・運用体験のワークショップの開催に協力たします。本ワークショップでは、参加者が実際にフォーミュラリーの推奨度決定プロセスを体験し、薬剤費減額シミュレーションを通して、自施設での運用効果を検証することができます。
■ワークショップの概要開催日時2024年12月14日（土） 16：20～17：50開催場所第45回日本臨床薬理学会学術総会
第6会場
大宮ソニックシティ ビル棟4F 市民ホール第2集会室(402)内容自施設で活用できるフォーミュラリー構築プロセスを体験しよう
・事前課題によるフォーミュラリー作成に必要な情報の収集
・自治医科大学 臨床薬理学部門 教授 今井靖氏による
フォーミュラリーの講義と司会、進行
・薬効群ごとのグループワークでフォーミュラリーの作成
・医薬品2次情報ツールの紹介形式講義 / グループワーク参加対象臨床、教育、行政に従事する医師・薬剤師（定員36名）オーガナイザー
志賀剛氏（大会長、東京慈恵会医科大学 臨床薬理学講座 教授）
増原慶壮（日本調剤株式会社 上席執行役員）申し込みURL
https://www.entry-sys.net/form/jscpt2024/jscpt2024_fm7_11/
※申し込み数が多い場合は抽選とさせていただきます。
良質な薬物治療の提供を目的にフォーミュラリーの運用が求められる昨今、本ワークショップではエビデンスの収集方法や、医学的・薬学的な観点に加え経済性を考慮したフォーミュラリーの作成・運用方法をレクチャーします。グループワークでは3薬効群（PPI・P-CAB、SGLT2阻害薬、経口ヘルペス治療薬）を取り上げ、フォーミュラリーの推奨度決定手順を実践的に学びます。
グループワークで使用する「推奨度決定手順シート＊1」のイメージ＊1フォーミュラリーの推奨度を裏付けるエビデンスをまとめた資料
日本調剤は、標準薬物治療の推進や「FINDAT」の利用拡大を通じて、患者さまへの良質な医療サービスの提供に貢献してまいります。
■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ
日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/
【医薬品情報WEBプラットフォーム「FINDAT」について】
「FINDAT（ファインダット）」は、医療従事者のための医薬品情報WEBプラットフォームです。さまざまなデータソースや、国内外の各種ガイドラインやグローバルで信頼性の高い有料の二次情報データベースなどから網羅的に収集した医薬品情報を中立的に評価し、ウェブ上でご提供するサービスです。
「FINDAT」とは、“FIND（見つける）”＋“ATLAS（地図）”を組み合わせた造語で、「医療の道標になるように」という願いが込められています。※「FINDAT」は日本調剤株式会社の登録商標です。
【日本調剤グループについて】
https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。
【日本調剤株式会社について】https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】日本調剤株式会社 広報部 広報担当TEL：03-6810-0826 FAX：03-3457-3152
E-Mail：[email protected] 当リリースの詳細について
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000338.000013551.html
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000338.000013551.html
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