日本調剤、オンライン薬局サービス「NiCOMS」専用のアプリをリリース～アプリからのプッシュ通知で、より便利に使いやすく～
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：笠井
直人、以下「日本調剤」）は、自社開発したオンライン薬局サービス「NiCOMS」のiOS版およびAndroid版のアプリをリリースしたことをお知らせします。
■日本調剤 オンライン薬局サービス「NiCOMS」について
「NiCOMS」は、日本調剤が2020年9月のオンライン服薬指導の解禁に合わせて開始したWebブラウザ上のオンライン服薬指導サービスです。日本調剤の全国の薬局*1とオンラインで患者さまをつなぐことにより、患者さまは薬局以外のプライバシーが確保された場所で、お薬の飲み方などの説明を受けたり、外出することなくお薬を受け取ることができます。患者さまが安心して最適な薬物治療に専念できるサービスとして、13万人以上*2の方にご登録いただいております。予約機能、ビデオ通話機能、お支払い機能などを備えています。
*1 一部店舗を除く
*2 2024年5月28日時点
■アプリ化による利便性の向上
オンライン薬局サービスをより身近に感じていただけるよう、このたび、従来のWebブラウザ版「NiCOMS」をベースに、アクセスをより容易にするなど利便性を高めたアプリ版をリリースしました。
【主な追加機能】
1．「優先オンラインMY薬局」に登録した薬局の予約空き状況を一目で確認できる機能（下図１.）
2.プッシュ通知機能（下図２.）
3.お支払い画面で、ビデオ通話画面が同一画面内に縮小表示される機能（下図３.）
１.薬局の予約空き状況を一目で確認できる
２.プッシュ通知機能
３.ビデオ通話画面が同一画面内に縮小表示される
■使い方
アプリをインストールし、「日本調剤アカウント*3」を新規登録いただくか、既に登録済みの「日本調剤アカウント」からログインすることでお使いいただけます。詳細は、「NiCOMS」アプリご利用ガイドよりご確認ください。
「NiCOMS」アプリご利用ガイドURL：
https://nicoms.nicho.co.jp/guide/
*3
「日本調剤アカウント」とは、日本調剤の各種オンラインサービスをご利用いただける共通アカウントです。「NiCOMS」は、2024年5月28日より、「日本調剤アカウント」と連携いたしました。本アカウント連携により、日本調剤の電子版お薬手帳アプリ「お薬手帳プラス」と同じアカウント情報で「NiCOMS」にログインすることが可能になりました
■「NiCOMS」アプリについて
アプリ名：NiCOMS*4
価格：無料*5
ダウンロード（Android/iOS共通）：
https://app.adjust.com/1clxq3xc
QRコード
*4 インフォシス リミテッドの技術支援により、アプリを開発
インフォシス リミテッド会社概要：1981年に設立されたインドIT企業。世界50カ国以上でITサービスを展開
会社URL：
https://www.infosys.com/jp/japan.html
*5 別途お薬代、配送料等がかかります
日本調剤では今後も「NiCOMS」の機能向上に努め、患者さまがいつでも安心して質の高い医療サービスを受けられる環境を整備し、医療と社会に貢献してまいります。
■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ
日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/
【日本調剤グループについて】
https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。
【日本調剤株式会社について】 https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
TEL：03-6810-0826 FAX：03-3201-1510
E-Mail：[email protected]