野原グループCEO野原弘輔が、建設DXをテーマに対談書籍「建設DXで未来を変える」を刊行、9月13日（金）より発売開始
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野原グループ株式会社 プレスリリース：2024年09月13日 報道関係者各位
野原グループCEO野原弘輔が、建設DXをテーマに対談書籍「建設DXで未来を変える」を刊行、9月13日（金）より発売開始
～建設現場職人、業界団体会長、大学教授たちとを対談内容を収めたこの一冊で、「いま建設産業に何が起きているのか」「これからどう変わるのか」がわかる～
野原グループ代表 野原弘輔の初著書「建設DXで未来を変える」
BuildApp（ビルドアップ）で建設DXに取り組む野原グループ株式会社(所在：東京都新宿区、代表取締役社長：野原弘輔)は、建設DXをテーマに、建設DXとはなにか、どこに本質的な課題があるのかについて再認識する契機が必要だと考え、建設現場職人、業界団体会長、著名な大学教授など建設産業に携わる様々なプロフェッショナルたちと対談した
「建設DXで未来を変える」(株式会社マイナビ出版)を2024年9月13日（金）より発売開始します。（電子書籍も同日発売へ）
野原グループは、長年培ってきた建設資材の流通や内装工事会社との商取引実績を活かし、近年では「建設DXで、社会を変える」
をブランドメッセージに掲げ、建設サプライチェーン全体の効率化に向けた建設DX推進事業に注力しています。特に、
BIM設計-製造-施工支援プラットフォーム「BuildApp」
（詳細は後述）で、建設サプライチェーンでの共通データ活用を推進し、「データ連携による施工プロセスの革新(=工業化)」を目指すべく、総合建設会社との実証実験も重ねております。私たちは、今後も、建設産業が抱える課題の解決と「持続可能な建設産業の在り方」を追求し続けます。
▼株式会社マイナビ出版 本書紹介ページ
https://book.mynavi.jp/ec/products/detail/id=144652書籍「建設DXで未来を変える」の概要
本書は、建設産業に携わる多様な立場の方々との対談を通じて、建設産業への想い、DXへの取り組みなどを対話形式でわかりやすく紹介しています。本書を手に取る方が、建設現場の痛みを知り、建設産業の面白さと重要性、DXによって広がる建設産業の未来、そして持続可能性を感じ取れる一冊となっています（本書の概要は次頁に詳述）。
書籍「建設DXで未来を変える」の発刊背景
建設産業は、2023年以降の投資額が毎年70兆円を超える巨大産業です。しかし、今後、国内建設産業で予想をされる人手不足は深刻であり、そのためにも建設DX、特にBIMをフル活用することで、プロジェクト内での情報分断を防ぎ、その上でロボットやAI（人工知能）など新技術の導入を一気に進めることが、建設産業の生産性向上の鍵になると期待されています。ところがBIMなどのより本質的なDXの推進を実現しなければという意識はあるのに、現実にはなかなか進まない状況があります。
書籍「建設DXで未来を変える」の概要1.書籍概要書名「建設DXで未来を変える」著者野原グループ株式会社 代表取締役社長兼グループCEO 野原弘輔（のはら
こうすけ）テーマ恒常的な人材不足など多数の課題を抱える日本の建設産業がDXで動き出す
建設産業を、再び活気があって魅力あるものに
デジタルイノベーションで日本の建設産業が変わる
建設産業は、社会の発展や生活の質の向上に欠かせない重要な役割を果たしています。しかし、いま深刻な人手不足に直面しており、特に若年層の就業者が減少し、業界全体の高齢化が進んでいます。原因の一つは、生産性の低さにあり、特に、複雑な重層構造がその背景にあると言われています。
建設産業における生産性向上のためには、建設プロジェクト内の情報共有が重要であり、デジタル技術の導入が求められています。特に、BIM（Building
Information
Modeling）は、建設産業に関わる全ての人々が情報を共有できるツールとして注目されています。しかし、BIMを含む建設DX（デジタルトランスフォーメーション）の推進は、建設産業の複雑な構造やITリテラシーの差異が障壁となっており、実現は容易ではありません。
本書では、建設産業の課題を再認識し、DXの本質的な課題について掘り下げています。各界の有識者との対談を通じて、建設産業の面白さと重要性、DXを進めることによって広がる可能性と魅力、将来性について伝えます。
発刊日2024年9月13日(金) ※電子書籍も同時発売発行元株式会社マイナビ出版章立てと対談ゲスト【第一章】日本の建設産業、これまでとこれから
蟹澤宏剛 芝浦工業大学 建築学部 教授
志手一哉 芝浦工業大学 建築学部 教授
【第二章】メディアから見た建設産業の近未来像とは
佐藤俊之 日刊建設通信新聞
牧野洋久 日刊建設工業新聞
橋戸央樹 月刊建築技術
【第三章】「The職人」ベテランに聞く！建設現場で起きていること、これから起きること
ベテラン職人かつ組織代表を務める皆さん
【第四章】「シン職人」これからを担う若手に聞く！未来の建設現場の有り様とは？
若く意欲的な職人の皆さん
【第五章】建設DXはどのように進化していくのか
村上陸太 建設RXコンソーシアム会長
【第六章】DXの本質とは何か
長谷部豊 NTT DXパートナー 代表取締役
【第七章】建設DXで未来を変えていく
岸博幸 慶應義塾大学大学院 教授販売ストア・マイナビ出版
https://book.mynavi.jp/ec/products/detail/id=144652、紀伊国屋書店ウェブストア
[]、Amazon
[]
等をはじめとする各種販売ストア、全国の書店
・電子書籍：Amazon Kindle []、楽天Kobo
[]
等をはじめとする各種電子書籍ストア
※各ストアでの販売は準備が整い次第開始されます。
※全国の一般書店からもご注文いただけます。その他価格：1,000円（税抜）
仕様：四六版サイズ
頁数：全264ページ
色数：モノクロ
ISBNコード：97848399862612.著者プロフィール野原グループ株式会社 代表取締役社長 グループCEO野原弘輔（のはら こうすけ）
2000年3月慶應義塾大学経済学部卒、2014年3月シカゴ大学経営大学院修了。シティバンク、エヌ・エイ、日興シティグループ証券を経て、2006年野原産業入社。
2009年野原産業取締役、2018年野原ホールディングス(2023年7月に野原グループに改編)社長。
▼著者 野原弘輔コメント“ 建設産業は、今が変わるタイミングです。
産業としての魅力も当然あり、それがきちんと打ち出せるよう、建設産業全体を盛り上げていきたいと考えております。
ぜひ、建設産業に従事されている皆様はもちろん、建設産業と関わりのある他産業の方、学生の方など、より多くの方々にご一読いただければと思います。 ”
BIM設計-製造-施工支援プラットフォーム「BuildApp」について ※登録商標取得済み
「BuildApp（ビルドアップ）」は、設計事務所やゼネコンが作成したBIM設計データをより詳細なデータに置き換え、各建設工程で必要なデータとして利活用し建設工程全体の生産性向上を実現するクラウドサービスです。設計積算から製造・流通・施工管理・維持管理までをBIMでつなぐ複数のサービスにより、各プレイヤーに合わせたサービスを提供します。そして、設計・施工の手間・手戻りをなくし、製造・流通を最適化して、コスト削減と廃棄物・CO2削減に貢献します。
「BuildApp」は、建設サプライチェーンの抜本的な効率化と未来へ繋がる成長をサポートし、皆さまと一緒に建設業界をアップデートしていきます。
＜私たちがBuildAppで実現したいこと＞ * BIM起点のデータで建設関係者を繋いで連携を生む
* 工程の可視化や業務の自動化により業界内の無駄を解消する
* DX による生産性向上や廃材・CO2排出量の削減を目指す建設企業とともに、サプライチェーン を変革し、「建設DXで、社会を変えていく」
＜お問い合わせ先＞BuildApp WEB
https://build-app.jp/フォーム入力
https://build-app.jp/contact/電話03-4535-1158
野原グループ株式会社について野原グループ株式会社を中心とする野原グループ各社は、「CHANGE THE
GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、変わる建設業界のフロントランナーとしてステークホルダーの皆さまとともに、サプライチェーンの変革と統合を推し進めます。
社会を支える建設産業の一員である私どもが、業界から排出される廃材量やCO2の削減、生産性向上による働き方改革を実現し、サステナブルに成長していく未来の実現を目指します。
https://nohara-inc.co.jp【本件に関する報道関係者からの問合せ先】
野原グループ株式会社マーケティング部 ブランドコミュニケーション課（担当：森田・齋藤・萩谷）E-Mail：[email protected]
なお、本書「建設DXで未来を変える」は、各報道機関が発行する媒体での「読者プレゼント用書籍」として無料提供可能です（在庫がなくなり次第終了予定）。
ぜひ、以下のフォームよりお申し込みください。▼お申し込みフォームhttps://forms.gle/odoBsMacn5GV6XqZ6
参考 * DX（デジタルトランスフォーメーション）
とは、経済産業省の定義によれば「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」を指し、単なるデジタル活用とは区別されています。
* サプライチェーンとは、商品や製品が消費者の手元に届くまでの、調達、製造、在庫管理、配送、販売、消費といった一連の流れのことをいいます。
当リリースの詳細について https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000292.000019866.html
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000292.000019866.html
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