「運動習慣の実態と意識に関する調査」結果を発表
晋吾、東京都港区)は、スポーツの秋および「スポーツの日」（10月14日）に向けて、全国の30～70歳代の男女1,000名を対象に「運動習慣の実態と意識に関する調査」を実施しました。
本調査では、日々の運動習慣の実態を明らかにし、さらに有酸素運動・無酸素運動への意識や、速筋・遅筋の認知度、健康のための食事への意識についてWEBによるアンケート調査を行いました。
【調査概要】・調査方法：WEBアンケート調査・調査テーマ：運動習慣の実態と意識に関する調査・調査対象者：全国の30～70歳代の男女計1,000名
・調査期間：2024年8月8日～9日■運動習慣がある人は約6割。毎日運動する人は約3割
日々、運動習慣がある人は全体の約6割で、そのうち約3割が毎日運動している一方、3人に1人は全く運動をしていないという結果でした。
年代別では、若い世代に比べて70歳代の方が運動している人が多い傾向にあります。
■約8割が筋肉の衰えを感じており、対策として日々の生活に運動を取り入れている
対象者全員に筋肉の衰えについて質問したところ、「感じる」「どちらかというと感じる」があわせて約8割となり、全年代で同様の傾向がみられました。
筋肉の衰えへの対策として、「会社からの帰りは歩くようにする」「駅では階段を使う」「動画をみながら腹筋やストレッチなどを行う」など、日々の生活の中に上手に運動を取り入れているという声が集まりました。
■運動の際、半数以上の人が有酸素運動・無酸素運動を特に意識していない。これらの運動に関係する速筋・遅筋の認知度は低く、特に速筋の認知度は低い傾向
運動には、ウォーキングやマラソンなどの持久力を発揮する有酸素運動と、筋力トレーニングやスクワットなどの瞬発的に大きな力を出す無酸素運動があります。運動の際に有酸素運動や無酸素運動の両方を意識して運動を行っている人は約2割、どちらか一方を意識している人は3割弱、半数強の人が特に意識していないという結果でした。
また、有酸素運動では遅筋を、筋力トレーニングなどの瞬発的な運動には速筋を使いますが、これら速筋・遅筋の認知度は低く、普段運動している人でも４割強が、運動をしていない人では8割近くがどちらも知らないという回答でした。
高齢になるほど速筋が衰え、転倒などのリスクが増加する可能性がありますが、特に速筋を意識して運動を行っている人はわずか1割強しかいないという現状が明らかになりました。
■運動をしない・できない理由は、「面倒くさい」「運動が苦手・嫌い」「時間がない・忙しい」。約7割が、健康のために運動以外では食事を意識しており、豆類・大豆製品や野菜などを積極的に摂取している
ふだん全く運動しない人に、運動をしない・できない理由を聞いたところ、約半数が「面倒くさい」と回答。「運動が苦手・嫌い」「仕事や家事などで時間がない・忙しい」にも3割前後の回答が集まりました。
運動以外で健康や体力づくりのために約7割が食事を意識していることが明らかになり、食事で意識的に取り入れているものは、豆類・大豆食品をトップに、野菜・牛乳・乳製品の順であることがわかりました。そのほか卵・発酵食品なども上位に入り、タンパク質を意識している可能性が示唆されました。
本調査によって、6割以上の人が日ごろから運動をしていることがわかり、特に運動しているのは70歳代が一番多く、年代が上がるにつれて運動意識の高さがうかがえる結果となりました。一方で、全体の半数以上が有酸素運動・無酸素運動を意識的に分けて取り入れてはいないことも判明。筋力トレーニングなどの無酸素運動が行えていないと、特にシニア層では「速筋」の減少が要因一つともいわれているフレイル(虚弱)などのリスクが高まることも懸念されます。
●ニッスイの取り組み
ニッスイでは、ちくわやフィッシュソーセージなど身近な食材に使われている「スケソウダラ速筋由来タンパク質」の研究を、10年以上にわたって行ってきました。
その結果から、スケソウダラ速筋由来タンパク質は特別な運動を行わずに「速筋」を増やす効果が期待できることが明らかになっています。また、このタンパク質を1日4.5g摂取する臨床試験では、高校生から高齢者、要支援・介護認定者と幅広い世代やさまざまな健康状態の方々において、筋肉を肥大する結果が得られています。
スケソウダラ速筋タンパク質に関する情報
https://www.nissui.co.jp/specials/protein/index.html
日々の動作は遅筋を使用するため、速筋の衰えに気づきにくい傾向があり、瞬発力をつかさどる速筋を鍛えて転倒などを防ぐことが必要です。スケソウダラ速筋由来タンパク質はその一助となる可能性を秘めています。
ニッスイは、これからも水産物が持つ特徴的な機能に着目した研究に注力し、その成果を活用、認知拡大に取り組むことで、皆様の健やかな生活に貢献していきます。
当リリースの詳細について
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000092.000019296.html
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