豚に与える飼料用米給餌量を約1.2倍に引き上げた「日本の米育ち平田牧場三元豚」を3月から共同購入

2024年2月28日

生活クラブ事業連合生活協同組合連合会（本部：東京都新宿区、会長

村上彰一、以下生活クラブ）は、飼料用米給餌量を102kgあたえた豚肉の共同購入を3月より開始いたします。

豚の飼料には、トウモロコシが多く使われていますが、そのほとんどを輸入に頼っているのが現状です。生活クラブの豚肉の提携生産者である株式会社平田牧場（本社：山形県酒田市、代表取締役

新田嘉七、以下平田牧場）では、飼料用トウモロコシの一部を飼料用米に置き換えて育てています。生活クラブと平田牧場、山形県遊佐町の米農家が協力し、1996年から使われなくなった水田で飼料用米をつくり豚に与えたのがはじまりです。この取組みは、飼料の国内自給力アップのモデルとして全国に広がっています。平田牧場では、飼料用米給餌量を増やすために継続的に試行錯誤を重ね、開発当初は1頭あたり19kgだったものを2022年には83kgへ、そして2023年に102kgへの引き上げを実現しました。

※一部地域では取り扱いがない場合があります。

* 「日本の米育ち平田牧場三元豚」の特長

「日本の米育ち平田牧場

三元豚」は、肉質の良さに定評のある黒豚（バークシャー）の3品種をかけ合わせた三元交配豚（三元豚）の肉で、繁殖力と丈夫さ、おいしさを兼ね備えたオリジナル品種です。さらにお米を配合した飼料を与えることで、独特の甘みと旨みが加わり、脂身は舌先でさらりととろける食感になりました。

食肉用の豚は、肥育前期（生後約78～120日）と肥育後期（生後約121日～200日）で飼料の配合などを変えて育てられます。「日本の米育ち豚」は、体の基礎を作る肥育前期から飼料用米を食べていることが大きな特長です。肥育前期は飼料の15％、肥育後期は飼料の45％に拡大し、肥育期全体で約38％の飼料用米を与えています。早い段階から飼料用米を食べ慣れさせることで、後期に移行し食べる量が増えてからも体に負担をかけずに育てられるというメリットがあります。

* 「日本の米育ち」を通じた飼料の国内自給力向上への取組み

平田牧場ではかねてより、豚の飼料の海外依存を解決したいという思いから米で豚を育てる方法を模索していました。一方、同じ山形県のJA庄内みどり（遊佐町）では、長年の減反政策による水田の減少や耕作放棄地の増加に頭を痛めていました。そこで生活クラブは組合員の食べるチカラを背景に、それぞれの立場から自給力の向上をめざしていた生産者をつないで、使われていない遊佐の田んぼを活用した「飼料用米」で豚を育てる試みを提案。1996年より、本格的に「飼料用米」を使用した豚の生産を開始しました。これがモデルケースとなり、その後生活クラブの他の畜産物にも取組みが広がっていきました。

生活クラブの働きかけにより行政も一体となってすすめられたこの取組みは、水田が担う温暖化防止や貯水機能など環境保全の側面からも高く評価され、2018年3月、平田牧場は第1回「飼料用米活用畜産物ブランド日本一コンテスト」（主催：日本養豚協会）農林水産大臣賞を受賞。これは生産者の努力のたまものであると同時に、組合員が長年にわたって平田牧場の豚肉を食べ続けてきた成果です。

そして、日本の畜産業は近年、世界的な課題に直面しています。その一つは、畜産業で発生する温室効果ガスです。海外から飼料用の穀物を輸送するとき、船などからたくさんのCO2が排出されています。気候危機対策としてCO2削減への対応が叫ばれるなか、早急に解決策を見つける必要があります。さらに近年需要が高まったことによる飼料用トウモロコシの価格の高騰と、2021年からの燃料費の値上がりです。飼料価格と燃料費は畜産農家の経営を直撃し、精肉の価格も値上がりせざるを得ない状況になっています。

飼料用トウモロコシの価格高騰は、今後も続くと懸念されています。このような状況のなかで

「日本の米育ち豚」は資源循環にも役立っています。豚の排泄物を堆肥として米農家が活用することで、資源を無駄なく使う地域循環型生産体系の構築を実現しています。

* 平田牧場での生産の様子、生産者へのインタビュー動画も公開中！

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■生活クラブについて

生活クラブは組合員数約42万人の21都道府県、33の地域生協で組織される生活協同組合です。事業高は約１千億円。生産から廃棄に至るまで安全や健康に配慮した品物の共同購入活動を通じ、持続可能な生活スタイルを実践しています。また、現在では、生活クラブ生協の活動をきっかけにワーカーズ・コレクティブが設立され、各組織エリアを中心に300以上展開し、福祉や居場所づくりなど地域に必要な事業を作り出しています。

意志ある生産者など生活クラブとかかわるすべての人々と協力し、地域や世代をこえ、循環と共生の輪を広げる「ローカルSDGs」を推進しています。この取組みによって食(F)、エネルギー(E)、福祉(C)を自給し循環させるサステイナブルな社会の実現を目指しています。

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