特定医療法人仁政会杉山病院の電気代削減に成功！スーパーセカンズ株式会社が提供する『高圧電力削減サポート』により、年間約400万円の電気代大幅削減！

2025年1月21日

杉山病院の電気代削減に成功！スーパーセカンズ株式会社が提供する『高圧電力削減サポート』により、年間約400万円の電気代大幅削減！

電力コスト削減を実現するスーパーセカンズ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役上田宗広以下、スーパーセカンズ社）は、特定医療法人仁政会

杉山病院（本社：秋田県潟上市、理事長杉山和以下、仁政会）における電力料金の削減を成功させ、年間約400万円のコストカットを実現しました。

病院は電力使用量が特に多い施設の一つであり、この成果は医療機関における電力コスト削減の可能性を示す重要な事例となります。

■病院が直面する電力コストの課題病院は24時間体制で運営されるため、電力消費量が非常に多い施設であり、特に、以下のような理由から多くの電力を必要としています。

・医療機器の運用：X線撮影装置等の稼働時に大量の電力を消費する医療機器や電子カルテ等の医療システム用パソコン。・患者の快適さの維持

：24時間365日稼働する空調や照明設備。・感染症対策：空気清浄機や高性能換気システムの使用。

近年の電気料金の高騰は、病院経営に大きな影響を与えています。特に、電力コストが医療機関全体の固定費に占める割合が増加しており、適切な対策が求められています。

日本医師会が実施した「診療所の光熱費の変動に関する実態調査」の結果によると、「1施設当たり電気料金」については、有床診療所で2022年12月分の前年同月比で23万2134円増加となり、仮に1年間続けば、270万円ほどの上昇となる。無床診療所では、2022年12月分の前年同月比で4万3969円増加となり、仮に1年間続けば、50万円ほど上昇することからも、7割を超える診療所から、「経営に影響がある」との回答がありました。

※本調査は、2021年並びに2022年の10～12月分の電気・ガス料金及びその使用量等について、都道府県医師会で任意に抽出した診療所を対象に2023年1月30日～3月24日を調査期間として行ったものであり、無床診療所400件、有床診療所61件から計461件の回答

※日本医師会「診療所の光熱費の変動に関する実態調査結果報告」から抜粋

病院内での節電には限界があります。患者の体調悪化を防ぐため、24時間空調機器で温度や湿度を保つ必要があるほか、人工呼吸器などの命に関わる医療機器も多く使用しています。また、病院内の照明も24時間点灯していることが多く、特に、夜間の緊急対応や24時間体制の診療科では、照明の使用が不可欠です。

電気代の高騰は、病院経営にとって大きな課題です。電気代の高騰によって医療機器の更新やスタッフの増員が難しくなり、結果として医療サービスの質が低下する可能性があります。このように、病院における電気代の増加は、運営コストを押し上げ、経営に悪影響を及ぼす可能性があることからも病院経営にとって避けられない課題です。

■『高圧電力削減サポート』について

本サービスは、電力料金の構成要素を詳細に解析し、スーパーセカンズ社の保有するデータベースと経験豊富なスタッフの専門ノウハウを組み合わせて、最適な価格交渉と料金プランの提案を行うことにより実現されます。完全成功報酬型の料金体系を採用しており、実際にコスト削減が達成された場合にのみ報酬が発生する仕組みとなっています。

■仁政会のこれまでの取り組み仁政会では、過去に以下のような電力削減策を試みていました。・高効率のLED照明への交換・使用していないエリアの消灯・照明の間引き

・空調設備の最適化・大手電力会社から新電力会社への切り替え

しかし、これらの施策のみでは電力コストの高騰を十分に抑えられず、新たなソリューションを求めていました。スーパーセカンズ社の『高圧電力削減サポート』により、電力会社を変えずに年間約400万円の電気代削減見込みがたったことで、経営負担が大きく軽減されました。

■医療機関における電力コスト削減の重要性

病院の収入は、国が２年に一度改定する診療報酬です。直近の改定では光熱費が高騰した分は盛り込まれていません。上昇した価格への対応として、一般的には価格転嫁が考えられますが、病院がその価格を医療費として患者側に転嫁することはできないといった事情もあります。

電力コストの削減は経営改善だけでなく、患者サービスの向上にもつながります。浮いたコストを医療設備の更新やスタッフの増員に充てることで、より良い医療提供が可能となります。

スーパーセカンズ社は、今後も医療機関をはじめとする高電力消費施設へのサポートを強化し、持続可能な社会の実現を目指します。完全成功報酬型の電力削減サービスを提供することで、多くの企業や施設のコスト最適化を支援しています。詳細は公式ウェブサイトをご覧ください。