Grace Bank」提携クリニックの連続セミナーで卵子凍結の選択を支援

2023年9月19日

Bank」提携クリニックの連続セミナーで卵子凍結の選択を支援

2023年9月15日、東京都が卵子凍結における採卵・凍結費用の助成制度を発表し、18歳～39歳の都内在住の女性を対象に、一人当たり最大30万円を補助することを発表しました。卵子凍結保管サービス「Grace

Bank」を運営する株式会社グレイスグループ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：勝見祐幸、以下「グレイスグループ」）は、10月6日より「Grace

Bank」提携クリニックのドクターが登壇する連続セミナーを開催し、卵子凍結の選択を支援します。「Grace

Bank」が2023年7月に実施したアンケートでは、卵子凍結を検討した経験があるものの実施を決定していない人が6割、そのうちの59％の人の検討期間が「6ヶ月以上」、卵子凍結実施において悩むポイント一位は「費用の高さ」となりました。今回の助成制度の活用によって、多くの女性が卵子凍結を選択しやすくなります。

「Grace

Bank」では、2023年10月6日～10月15日に、提携クリニックのドクターが登壇する「卵子凍結ドクターズセミナーWEEK」を開催いたします。生殖医療業界における著名ドクターが卵子凍結と不妊治療を分かりやすく解説するセミナーを連続開催することにより、卵子凍結を検討する方が必要な情報を収集し、採卵を実施するクリニックを比較して選ぶ機会を提供することで、卵子凍結の選択を支援いたします。

◆ 東京都卵子凍結の費用助成概要

対象：18歳～39歳※1 の都内在住の女性

※1 採卵を実施した日における年齢

補助内容：採卵・凍結費用を最大30万円まで補助

卵子凍結を実施した年度上限20万円を助成。

次年度以降、保管更新時の調査に回答した際に、1年ごと一律2万円（最大5年間）の補助を予定

補助条件：都が開催する卵子凍結説明会への参加等が条件

9月25日（月）より説明会エントリー受付開始

その他の条件、申請方法、Grace Bank利用方法等

https://gracebank.jp/egg-freezing-tokyo-subsidy/

◆ 連続セミナー「卵子凍結ドクターズセミナーWEEK」概要

開催期間：

2023年10月6日（金）～10月15日（日）

セミナー日時と登壇予定ドクター：

10月6日（金）12:00～13:00 グレイス杉山クリニックSHIBUYA 岡田有香院長

10月8日（日）15:00～16:00 ファティリティクリニック東京小田原靖理事長

10月10日（火）19:00～20:00 加藤レディスクリニック加藤恵一院長

10月11日（水）13:00～14:00 木場公園クリニック吉田淳理事長

10月13日（金）20:30～21:30 松本レディースクリニック松本玲央奈理事長

10月15日（日）20:00～21:00 杉山産婦人科グループ杉山力一理事長

※セミナー日時は、やむを得ない都合が生じた際に、予告なく変更する場合がございます。

セミナー内容：

１.ドクター講演

卵子凍結に関する基礎知識・凍結卵子融解後の不妊治療・クリニックの特徴・実績

２.Grace Bankモデレータ説明

東京都助成金制度解説・Grace Bankにおける保管について・卵子凍結経験者の経験談

３.質疑応答

セミナー申込ページ

https://gracebank.jp/doctors-seminar-week2023/

◆ 卵子凍結に関するアンケート結果

「Grace

Bank」が2023年7月に実施した「卵子凍結に関するアンケート※2」では、卵子凍結を検討した経験があるものの実施を決定していない人が6割となりました（回答者数323名のうち、「卵子凍結の実施予定がない」が22％、「未定」が38%）。そのうち検討期間が「6ヶ月以上」と長い方が59％、卵子凍結実施において悩むポイント一位は「費用の高さ」となりました。今回の助成制度の活用によって、多くの女性が卵子凍結を選択しやすくなることが期待されます。

※2 「Grace Bank」のインターネット調査、2023年7月21日～25日実施。過去のセミナー・個別相談申し込み者および登録会員へのメルマガアンケート結果

◆ 卵子凍結について

「卵子凍結」は、女性のキャリアと幸せなライフプランを両立させるための選択肢として注目を集めています。アメリカの大規模医療施設における最新の調査※3では、2022

年に卵子凍結を始めた女性の数は、 2019 年と比較して約 3

倍に増加しており、38歳未満で20個以上の凍結卵子を使用した女性の70％が、子どもを授かっていることも分かっています。

日本は世界一の不妊治療大国と言われ、体外受精の件数は米国の約 33 万件に対し、日本では約 50 万件で、子供のいない夫婦の約

28%が不妊治療を経験しています※4。しかしながら、体外受精の成功率は、米国の約25%に対して日本では約

14%と大変低く、世界最低レベルにあります。加えて、40 歳以上の不妊治療患者の割合が世界で最も高いことも特徴です※5。

不妊治療は、精神的・肉体的・金銭的にも負担が大きく、不妊治療を経験した働く女性のうち、約

34%が「不妊治療と仕事を両立できなかった」と回答しています※6。不妊治療は、日本企業における女性管理職比率の伸び悩みのみならず、社員にとっても、自身のキャリアやライフプラン設計に対するモチベーションの低下等にも繋がり、大きな社会課題となっています。

参考1）公益社団法人日本産科婦人科学会「ノンメディカルな卵子凍結をお考えの方へ（動画）」

https://www.jsog.or.jp/modules/committee/index.php?content_id=302