山梨中央銀行の3年目行員に看護師による研修を実施し、満足度・理解度共に98.5%が満足した・理解できたと回答

2024年8月19日

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株式会社ファミワンプレスリリース：2024年08月19日報道関係者各位

山梨中央銀行の3年目行員に看護師による研修を実施し、満足度・理解度共に98.5%が満足した・理解できたと回答

山梨県と企業3社が連携初となる「プレコンセプションケア啓発セミナー」

「子どもを願うすべての人によりそい

幸せな人生を歩める社会をつくる」をビジョンに掲げ、法人の従業員向け福利厚生や自治体の住民向け支援を行うヘルスケアサポートサービス「ファミワン」

https://famione.com/benefit/

などを展開する株式会社ファミワン（本社：東京都渋谷区、代表取締役：石川勇介、以下当社）は、山梨県のプレコンセプションケア推進の一環として行われる「プレコン啓発セミナー」にて、2024年8月5日、6日に山梨中央銀行（本社：山梨県甲府市丸の内、代表取締役頭取：古屋

賀章）の行員に対し、プレコンセプションケアをテーマとした教育研修を開催いたしました。

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山梨県と包括連携協定を締結している住友生命保険相互会社が主催となり、山梨中央銀行の協力を得て銀行に

入行3年目の研修として「プレコンセプションケア啓発セミナー」が開催されました。セミナー講師は、ファミワンの不妊症看護認定看護師である西岡有可が務めました。

女性特有の健康課題（月経、PMS等）に関する正しい知識を講義し、「プレコンセプションケア」とは何か？、どのように自分に関わることなのか？などを、クイズやワークを交えてわかりやすくお話ししました。

■開催内容に関して

ファミワンの不妊症看護認定看護師である西岡は、女性特有の健康課題（月経、PMS等）を男女問わず正しい知識で捉えることは、自分自身のヘルスリテラシーを高めるだけではなく、職場での相互理解を通して、チームとして仕事のパフォーマンス向上に寄与する観点であることもお伝えしました。

また、セミナーテーマである「プレコンセプションケア」については、チェックリストやクイズを用いて参加者の理解や興味関心を引き出しながら、

「プレコンセプションケア」が妊娠を希望（予定）している方だけの話ではなく、それぞれが将来（次世代）に向けた健康の土台作りであることをお伝え

いたしました。セミナー後半では、ライフデザインのワークを実施し、キャリアとライフイベントの両立について考えるきっかけを提供いたしました。■研修後参加者の声

研修後のアンケートでは、「自分の将来を少しずつ考えようと思うきっかけになりました」「自分の生活習慣を見直そうと思った」などのコメントもあり、98.5%の方から満足、よく理解できたと回答いただきました。

感じていることとして該当するものの設問では、「健康課題に対する理解が深まった」が最も多く、続いて「自身の健康やキャリアなどを見つめ直すきっかけとし

■山梨県の「妊活等健康オンラインサポート事業」について

ファミワンは山梨県より「生涯を通じた妊娠・出産支援体制強化事業」の委託をうけ、「妊活等健康オンラインサポート事業」として専門家によるヘルスケアサポートの提供を2023年より行なっています。妊活・不妊治療についてだけではなく、思春期、妊娠・出産、不妊・不育、流産・死産、更年期、性の問題等（避妊や性感染症等の性行為に関する相談、予期せぬ妊娠、メンタルヘルスケア、夫婦間のコミュニケーション等を含む）の問題などに関するあらゆる悩みへの相談に無料で対応しておりますので、ぜひお気軽にご登録ください。

公式サイト

https://www.pref.yamanashi.jp/kosodate/ninkatusoudan.html■福利厚生サービス「ファミワン」の概要

組織全体の風土づくり × 当事者の個別サポートの2軸でご支援

福利厚生サービス「ファミワン」は、「専門家によるセミナー/研修を通じての従業員のリテラシー向上や社内風土の醸成」、そして「オンライン健康相談による従業員個々のサポート」の両側面から、企業の健康経営や両立支援の促進、女性活躍推進を支援します。

「ファミワン」導入企業の社員/従業員は、オンライン上で時間や場所を選ばず、社外の看護師や心理士、キャリアカウンセラーなどの有資格者に多様なテーマについての相談が可能です。匿名でかつ内容を会社に知られずに相談できる環境を提供することで、心理的安全性を高めるとともに従業員満足度の向上が期待できます。さらに、早期に悩みを相談し自身の身体や心の状態に気づくことで、行動変容を促し、不調を未然に防ぐ効果も期待できます。

また、全従業員を対象に、プロフェッショナル講師陣によるセミナー/研修を提供し、会社全体のリテラシーを高めます。特に女性特有の健康課題に対しては、約7割の女性従業員が上司・周囲の理解を望んでいます*1。管理職や支える側の従業員など、当事者以外へ正しい知識を提供し、理解を促すことで支援の幅の拡大に貢献します。セミナー/研修のテーマは、各社のニーズや課題感に応じてカスタマイズ*2が可能です。

2018年9月より、法人向け福利厚生プログラムの提供を開始。小田急電鉄やTBS厚生会などへの福利厚生導入に加えて、ソニー、全日本空輸株式会社（ANA）、伊藤忠労働組合などへもセミナーを提供しています。自治体への提供としても、神奈川県横須賀市をはじめ、長崎県、東京都杉並区、世田谷区、広島県三原市、群馬県邑楽町など、都道府県単位から中核都市、そして数万人規模の市区町村まで幅広く提供を行っております。

※本サービスは医療行為ではないため、診断や処方は行いません。

*1 出所：働く女性のウェルネス向上委員会HPより（東京都実施,2023-5,都内で働く女性3500人＋企業担当者200人へのアンケート調査結果）

不妊治療の基礎知識、卵子凍結などプレコンセプションケアの啓発、月経・ＰＭＳ、更年期などの健康課題、ライフプランや人間関係、メンタルケアまで多彩なテーマに対応