2024年夏休み（7月15日～8月31日）の旅行動向

2024年7月4日

* 総旅行消費額が3兆2,743億円（対前年96.8％）

* 国内旅行は、旅行者数が6,800万人（対前年95.8％）、平均費用は42,000円（対前年100.0％）、旅行消費額が2兆8,560億円（対前年95.8％）

* 海外旅行は、旅行者数が175万人（対前年101.2％）、平均費用は239,000円（対前年103.5％）、旅行消費額が4,183億円（対前年104.7％）

【国内旅行】 *

旅行者数は、暮らし向きがゆるやかに改善する傾向もみられるものの、先行きへの不安に加え、新型コロナウイルス感染症の収束により高まった旅行への意欲がある程度落ち着いたことから、前年よりやや減少

平均旅行費用（単価）は、物価高で価格自体が上昇しているものの、日数の短期化や、旅行先の変更などの旅行者の工夫（図表25）もあり、費用の抑制傾向がみられ前年並み

* 行先は居住地域内、居住地域の隣接県へ分散する傾向。前年と比較すると各地域から「関東」「近畿」への旅行が増加し、子供連れの旅行も回復傾向

【海外旅行】 * 旅行者数は、円安や物価高の影響を受け、前年をわずかながら上回り、新型コロナウイルス感染症前の65%程度まで回復

* 平均旅行費用（単価）は、円安や物価高に加え、旅行が長期・長距離化する傾向もあり、前年よりも上昇

アジアを中心とした近隣への短期旅行は継続して人気が高いものの、今年は欧州など長期に遠方へ旅行する意向がやや回復するほか、円安の影響が少ない地域を選ぶ傾向

1．今年の夏休みのカレンダー（7月15日～8月31日）と旅行傾向

2024年夏休み（7月15日～8月31日出発）の帰省を含めた旅行の詳細について、前述のアンケートで聞きました。今年の夏休みの旅行意向については、「行く（“行く”と“たぶん行く”の合計）」と回答した人は調査時点で34.1％と前年から2.4ポイント減少しました（図表2）。意向は新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）禍の21年が19.8%となって以降、22年は36.1%、23年は36.5%と年々増加し、コロナ禍前の2019年（38.0％）に迫る回復傾向をみせていましたが、今年は減少する結果となりました。

性年代別でみると、男女とも若い年代ほど旅行意向は高い傾向がみられるものの、40代女性を除くすべての年代で前年に比べ減少となりました。「行く（“行く”と“たぶん行く”の合計）」は、男性29歳以下が47.6%となり前年から3.3ポイントの減少、女性29歳以下が44.4％となり3.1ポイントの減少、男性60代は31.1％となり3.9ポイントの減少、女性60代は

24.1％となり3.1ポイントの減少、男性70代は25.0%となり4.7ポイントの減少、女性70代は22.0％となり3.2ポイントの減少となりました。一方、40代女性は38.0%となり前年から3.7ポイント増加しました。また前年からの減少幅が最も大きい男性30代は39.3%となり6.1ポイントの減少となりました（図表3）。

旅行に行かない人に理由を聞いたところ、最も多かったのが「夏休み期間は混雑するから（30.4％）」、次いで「家計に余裕がないので（28.2％）」、「家でのんびりしたいので(27.2%)」となりました（図表4）。

次に、夏休みに旅行へ行くと答えた本調査対象者2,060人に対して、今年の夏休みの旅行に対する考え方を聞きました。「昨年の夏休みより旅行日数を増やす」は17.7％で、「昨年の夏休みより旅行日数を減らす（5.2％）」を大きく上回りましたが、前年に比べると前者は減少、後者は増加となっており、日数は短くなる傾向がみられます。

また、「昨年の夏休みより遠方へ旅行したい(9.4％)」は「昨年の夏休みより近場の旅行に行きたい（4.7％）」を4.7ポイント上回るものの、前年と比較すると前者は減少、後者は増加しているため、旅行先は比較的近距離となる傾向がうかがえます。旅行費用に関連する項目では、「ガソリン代に関係なく、車を利用したい(17.3%)」が「ガソリン代が高いので車の利用は控えたい(2.7%)」を大きく上回る一方で、旅行のサポートについては、サポート付の旅行を希望する声より、サポートがなくても低価格な旅行を希望する声が多い結果となりました(図表5)。

2．国内旅行の動向

国内旅行者数6,800万人（対前年95.8％）、一人当たりの国内旅行平均費用は42,000円（同100.0％）、総国内旅行消費額は2兆8,560億円（同95.8％）です（図表1）。

今年の夏休みの旅行に関するアンケート調査において、本調査対象者（2,060人）のうち旅行先を「日本国内」と答えた1,923人の旅行の傾向を分析しました。旅行目的

（*前年までは単一回答、今年から複数回答に変更）：「家族と過ごす（32.2％）」が最も多くなりました。次いで「リラックスする、のんびりする(28.3％)」、「食事、地域の味覚を味わう（25.9％）」となりました（図表6）。

旅行日数：

全体では、「1泊2日（37.6％）」が最も多く、前年から5.1ポイント増加しています。一方、「2泊3日（32.2％）」は3.9ポイントの減少、「3泊4日（17.0％）」は1.0ポイントの減少となりました。5泊以上の長期旅行は減少しており、全体として旅行期間は前年に比べて短くなっていると言えます（図表7）。

旅行先：

「関東（20.6％）」が最も多く、次いで「近畿（15.0％）」、「東海（11.5％）」となりました。いずれも前年から増加している一方で、それ以外は軒並み減少しています（図表8）。

その旅先を選んだ理由（*前年までは単一回答、今年から複数回答に変更）として、「行きたい場所があるので（44.4％）」が最も多く、次いで、「帰省先なので（19.5％）」、「自家用車やレンタカーで行ける場所なので（17.6％）」となりました（図表9）。

居住地別に旅行先を見ると、旅行先と居住地が同じ地方である域内旅行の割合は、「北海道（63.0％）」、「東北(53.9%)」、「九州(50.3％)」の3地域で50％を超えています。一方、関東地方の居住者では旅行先が「関東」となっているのが22.4％であるのに対し「中部」は27.5%、中国・四国地方の居住者では旅行先が「中国・四国」となっているのが25.9%であるのに対し「近畿」は30.2%であり、隣接する地方に分散している様子がうかがえます

(図表10)。前年と比較すると、北海道、中国・四国、九州では域内旅行の割合は減少していますが、東北、関東、中部、近畿では増加しており、地域によって異なる特徴がみられます（図表11）。

同行者：

「子供づれ（中学生まで）の家族旅行（24.5％）」が最も多く、前年から3.6ポイント増加しました。次いで「夫婦のみ（20.2％）」となりましたが、前年より4.2ポイント減少しています。また「友人・知人・パートナー(15.4％)」が0．9ポイント増加、「家族と友人・知人（7.0%）」が0.7ポイント増加するなど、新型コロナが5類に移行した直後であった前年に比べ、より大人数で家族以外の親しい人との旅行が増えている様子がうかがえます（図表12）。

一人当たりの旅行費用：

全体では、「2万円～3万円未満（18.9％）」が最も多く、前年より0.6ポイントの増加、次いで「1万円～2万円未満（17.8％）」が前年より1.1ポイントの増加となりました。4万円以上の合計は前年に比べて2.7ポイントの減少となっています。（図表13）

利用交通機関：

「自家用車（48.5％）」が最も多く、次いで「JR新幹線（25.6％）」、「JR在来線・私鉄（20.7％）」となりました。前年に比べ、「自家用車・レンタカー」、「JR新幹線」、「航空機」が減少する一方、「JR在来線・私鉄」は1.1ポイントの増加、「高速バス・長距離バス（7.6%）」は1.9ポイントの増加となりました（図表14）。

利用宿泊施設：

「ホテル（62.6％）」が最も多く、次いで「旅館(22.5％)」、「実家・親族の家（18.7％）」となりました。母数は少ないものの「友人・知人の家(3.6%)」が1.4ポイントの増加、「ホステル・ゲストハウス（1.9％）」、「本来宿泊施設ではないユニークな施設（0.8%）」もそれぞれ増加しました（図表15）。

出かける場所として気になっているところは、「自然が楽しめる場所（国立公園や花畑など）（31.3％）」、次いで「動物園や水族館(16.0％)」となりました。（図表16）。

JTBの宿泊・国内企画商品の予約状況をみると、前年比100％（延べ人数7月3日付）となりました。地域別にみると、首都圏発では3月に北陸新幹線が敦賀まで延伸された北陸、伊豆・箱根、中部方面が好調、中部発では北関東、東海、信州が好調で、特に3月に新エリア「魔女の谷」がオープンしたジブリパークが人気です。関西発では関西に加え、東京、九州方面など遠方も好調です。

3．海外旅行の動向

海外旅行者数は175万人（対前年101.2％、対19年57.8％）と推計しました。2010年から2019年の海外旅行者数は、毎年約267万人前後で推移しており、これと比較すると65%程度回復しているといえます。

一人当たりの海外旅行平均費用は239,000円（同103.5％）、総海外旅行消費額は4,183億円（同104.7％）です。具体的な傾向は、次に述べる通りです。

本調査対象者2,060人のうち、今年の夏休みの旅行先を「海外」と答えた人は137人（6.7％）となりました。旅行日数は「3泊4日(22.6％)」が最も多く前年より4.0ポイントの減少、次いで「2泊3日(13.9％)」が6.2％の減少となりました（図表17）。また旅行費用は「15万円～20万円未満（21.2％）」が最も多く、次いで「40万円以上（17.5％）」となりました（図表18）。行先は上位から、「ヨーロッパ(17.5%)」、「韓国（15.3％）」、「東南アジア(14.6％)」となりました。ヨーロッパについては、「パリ2024オリンピック・パラリンピック競技大会」の影響も表れていると考えられます(図表19)。

JTBの海外旅行の予約状況は前年比130％（人数、7月3日付）となりました。好調な方面はハワイ、そして韓国、シンガポール、台湾などのアジアとなっています。また、ヨーロッパは前年から大幅に回復、またアジアの中でもやや遠方のシンガポールやバリ島、オーストラリアなども回復しています。スポットではMLB(TM)公式観戦券付ツアーが好調です。

また、この夏休みに旅行に行かない人も含めた事前調査対象者に、今後の海外旅行に対しての意向を聞きました。海外旅行の行先別の実施時期をみると、「すぐに行きたい」という回答は「ハワイ（11.6％）」が最も多く、次いで「ヨーロッパ（11.2％）」、「オーストラリア・ニュージーランド（9.2％）」となりました（図表20）。

4．旅行やレジャー消費をとりまく経済環境と生活者意識

日本経済は、不安定な国際情勢、国内外における物価の上昇傾向、為替相場における円安傾向がいずれも継続しています。日経平均株価は、2024年3月及び7月初頭に4万円台に乗せたものの、軒並み3万円台後半で推移しており、一進一退を繰り返しています。2024年6月の月例経済報告では、景気の基調判断が5カ月連続で「このところ足踏みもみられるが、緩やかに回復している」となっており、個人消費も5カ月連続で「持ち直しに足踏みがみられる」となるなど、回復の足取りが重たい様子がうかがえます。

また、景気の先行きについては、引き続き、雇用・所得改善等による緩やかな回復が期待される一方で、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっていることに加え、物価上昇、中東情勢、金融資本市場の変動等の影響、さらには「令和6年能登半島地震」の経済に与える影響が懸念されるという判断がなされています。

物価に関しては、主な項目の消費者物価指数を見ると、「交通・通信」以外の品目は軒並み上昇傾向がみられ、「交通・通信」においてもここ数カ月は横ばい傾向が続いており、日常生活に大きな影響を及ぼしています（図表21）。一方で、日本銀行の「生活意識に関するアンケート調査」の「現在の暮らし向き」をみると、直近の2023年12月以降は「ゆとりがでてきた」が増加、「ゆとりがなくなってきた」が減少となっており、物価高の中、暮らし向きがやや改善する傾向がうかがえます（図表22）。

JTBが実施したアンケートで、「今夏の自身の生活と旅行に関する状況」を聞いたところ、「昨年より収入が増えた（20.0%）」は前年から増加、「昨年より収入が減った（26.2%）」は減少となっており、収入面では良化傾向がみられます。その一方で、「家計に余裕がある（14.4%）」は前年から減少、「家計に余裕はない（48.2%）」は増加となっており、前述の日本の経済情勢の影響もあってか、生活は依然として厳しい状況が続いています。

この状況が消費にも影響していると考えられ、「いつもより生活費を節約している（44.4%）」、「趣味や旅行などにかける費用を減らしている（31.2%）」、「コロナの影響で我慢を強いられてきたが、好きなものや贅沢品への支出、お出かけや人と会う機会を増やしたいとは思わない（31.7%）」はいずれも前年から増加しており、「特に生活費を節約していない（19.2%）」、「趣味や旅行などにかける費用は減らしていない（26.4%）」、「コロナの影響で我慢を強いられてきたので、好きなものや贅沢品への支出、お出かけや人と会う機会を増やしたい（20.1%）」はいずれも減少しています（図表23）。

「今後1年間の旅行の支出に対する意向」については、「これまでより旅行支出を減らしたい（37.5％）」が前年より増加となった一方で、「これまでより旅行支出を増やしたい（12.4％）」は減少しており、旅行支出額を抑

える傾向がみられます（図表24）。

最後に、「今年の夏休みに旅行に行く」と答えた本調査対象者に、国内外の物価高や海外旅行における円安が続くなか、「最近の旅行（国内・海外）における費用捻出のための工夫（この夏休みの旅行を含む）」について聞いたところ、「あてはまるものがない（25.9％）」を除くと、「同じ旅行先のまま、曜日を平日にずらすなどより安くなる日程に変更する（20.6％）」が最も多く、次いで「より安く行ける旅行先を選ぶ・変更する（18.1％）」、

「カードや決済サービスを提供する会社によるポイントやキャンペーンなどを活用する（16.4%）」、「飲食物を持参する（14.2%）」の順となりました。日程や旅行先の見直しをはじめ、ポイントの活用、飲食物の持参や土産物購入に至るまで広く対策が施されており、特に女性において強い傾向がみられます（図表25）。