日本調剤のOTC医薬品シリーズ『5COINS PHARMA』でビタミン配合の2商品を新発売
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日本調剤株式会社 プレスリリース：2024年01月18日
日本調剤のOTC医薬品シリーズ『5COINS PHARMA』でビタミン配合の2商品を新発売
日本調剤株式会社 ニュースリリース
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都千代田区丸の内、代表取締役社長：三津原
庸介、以下「日本調剤」）は、日本調剤のOTC医薬品プライベートブランド『5COINS
PHARMA』の新商品として、ビタミン配合の2商品「ピュアナCチュアブル錠」「アリナリッチEXハイ」を、2024年1月18日よりヘルスケア通販サイト「日本調剤オンラインストア」（
）において、1月29日より全国の日本調剤の店舗と当社グループ以外の一部薬局様※1において販売いたします。
業界初※2の価格均一OTC医薬品ブランドである『5COINS
PHARMA』は、セルフメディケーション推進にあたり、OTC医薬品の価格が一つの課題であるとの考えからブランドの開発に着手しました。品質と有効成分量にこだわった上で、原則税込550円※3というお手頃価格を実現しております。また、薬剤師・登録販売者が、商品選びや購入後のフォローを実施しているため、安心してご使用いただけます。
このたび、ビタミンを配合した2商品「ピュアナCチュアブル錠」「アリナリッチEXハイ」が新たにラインアップに加わりました。
■ビタミンC主薬製剤「ピュアナCチュアブル錠」
気になるお肌のしみやそばかす、日やけ・かぶれによる色素沈着などの症状を緩和するビタミンCに加え、皮膚を健康に保つビタミンB2を配合しています。特にビタミンC
は、1日あたり最大で2,000mg※4を摂取することが可能です。
水無しで服用できるチュアブル錠なので、いつでもどこでも飲みやすく、小さなお子さまでも服用しやすいレモン風味の小粒の錠剤です。
■ビタミンB1・B6・B12主薬製剤「アリナリッチEXハイ」
疲労回復を促進するビタミンB1、ビタミンB6、ビタミンB12の配合により、つらい眼精疲労や肩こり、腰痛などの症状を緩和します。
また、エネルギーの産生に作用するパントテン酸カルシウムや、体の血行を促すビタミンEも配合しています。
日本調剤では、「5COINS PHARMA」の販売・流通を通じて、セルフメディケーションのさらなる推進と、皆さまの日々の健康サポートに貢献してまいります。
※1 日本調剤では医薬品卸売販売業の許可を取得しています※2
当社調べ（2022年5月実施。約30社のプライベートブランドやナショナルブランドを対象に、「OTC均一価格ブランド」「一般用医薬品均一価格ブランド」として調査）
※3 『5COINS PHARMA』シリーズには、一部税込1,100円の商品もあります※4 15歳以上の1日最大服用量である12錠を服用する場合を想定しています
■商品一覧・ピュアナCチュアブル錠リスク分類：第3類医薬品薬効分類：ビタミンC主薬製剤希望小売価格：550円（税込）
・アリナリッチEXハイリスク分類：第3類医薬品薬効分類：ビタミンB1B6B12主薬製剤希望小売価格：550円（税込）
【日本調剤オンラインストアでのご購入はこちらから】
https://store.nicho.co.jp/special/5coinspharma/
■本取り組みが該当する日本調剤グループのマテリアリティ
日本調剤グループは公正で透明性の高い経営基盤の構築を目指し、また、事業活動を通じた医療・ヘルスケア分野における社会課題の解決に取り組むために、マテリアリティを特定しています。日本調剤グループのサステナビリティの取り組みはこちらをご覧ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/
【日本調剤グループについて】
https://www.nicho.co.jp/brand/
日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。
【日本調剤株式会社について】https://www.nicho.co.jp/
1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。
【本ニュースリリースに関するお問い合わせ先】日本調剤株式会社 広報部 広報担当TEL：03-6810-0826 FAX：03-3201-1510
E-Mail：[email protected] [E-Mail%EF%BC%[email protected]]
当リリースの詳細について https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000297.000013551.html
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000297.000013551.html
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